海外・国内のベンチャー系ニュースサイト | TECHABLE
資金調達
プロダクト開発などで200万ユーザー獲得を目指す「アリススタイル」
株式会社ピーステックラボは、個人間および企業と個人間でモノの貸し借りができるサービス「Alilce.style（アリススタイル）」を運営しています。2018年10月にiOS版を、2019年3月にAndroid版をリリース...
LINEで医療相談・医薬品購入・服薬指導を提供するオンライン薬局「YOJO」
株式会社YOJO Technologiesは、医師の辻氏と機械学習エンジニアの上野氏の2名により、2018年12月に創業したスタートアップ。LINEで医療相談や医薬品購入・服薬フォローなどを一気通貫で提供するオンライン薬...
日本発フードデリバリーサービス「Chompy（チョンピー）」とは？
コロナ禍を追い風にするようにして、日本でもフードデリバリーサービスはすっかりおなじみの存在となりました。Uber Eatsなどが主流といわれるなかで、皆さんは「日本発」のフードデリバリーサービスをご存知でしょうか？ フー...
株式会社令和トラベルが22.5億円の資金調達。斬新なアプリで海外旅行予約を。
ことしの4月、つまりコロナ禍まっただなかに「あたらしい旅行を、デザインする。」をミッションに創業した株式会社令和トラベルが22.5億円資金調達を実施しました。国内の旅行系スタートアップとしては過去最高の資金調達額で、採用...
起業家と投資家をつなげる新しい動画プラットフォーム「GoToPitch」がリリース
ScientistPage株式会社は、スタートアップへの投資活性化に向けて、日本初のピッチ動画作成・録画機能とマッチング機能を併せ持つ動画プラットフォーム「GoToPitch」をリリース。起業家と投資家が直面する時間的・...
半自律型遠隔操作ロボットで拡張労働基盤の実現を目指すTelexistenceの挑戦
1980年、「人間の存在を拡張する技術システム」という概念「TELEXISTENCE（テレイグジスタンス）」が、東京大学名誉教授の舘 暲氏によって提唱されました。 そんな「TELEXISTENCE」を社名とするTelex...
不動産の相続手続きに特化した「そうぞくドットコム不動産」とは？
株式会社マーク・オンは、2021年6月1日付けで株式会社AGE technologiesへと社名を変更しました。同時に、「高齢社会にテクノロジー革命を起こす」というミッションを策定。欧米でも注目されているAgeTech（...
Honda発スタートアップが開発する視覚障がい者向け靴装着型ナビ「あしらせ」
本田技研工業株式会社（Honda）の新事業創出プログラムIGINITION発の第1号スタートアップとして設立された株式会社Ashirase。現在、視覚障がい者向けナビゲーションシステム「あしらせ」を開発し、2021年内の...
プライバシー保護とデータ活用を両立する秘密計算エンジン「QuickMPC」とは？
今日では、多くの企業が保有データを活用したビジネスモデルや、複数組織間でのデータ共有による新たな価値提供に注目しています。しかし、データ活用の際にはプライバシー保護という課題がついて回り、十分にデータを活用できていないと...
アライアンスクラウド、経営者・決裁者向けの2つのサービスをリリース！
従来の営業手法は、担当者とのアポイントから決裁権のある役職者との面談に至るまでに時間がかかり、やっと決裁者とのアポイントにこぎつけても、そこで破談となるなど非効率な部分がありました。 そんな課題を解決すべく、セールステッ...
友だちと集まって遊べる通話SNS「パラレル」、グローバル展開を本格化
友達と遊べる通話アプリ「パラレル」を運営するReact株式会社は、2021年6月11日付で会社名をパラレル株式会社へ変更。コーポレートロゴやサービスデザインも一新し、世界的なコミュニケーションアプリを目指してグローバル展...
広告を表示したiPadを持ち歩いて稼ぐ「Stchar !」を開発中のワナテクノロジーズ
「今日お金ないから遊べない」という経験がある人は少なくないでしょう。そんな経験をなくそうと新たなギグワークサービスを開発しているのが、株式会社Wanna technologies（ワナテクノロジーズ）。開発中の新サービス...
保育・育児関連の社会課題解決に挑むユニファ株式会社が新体制へ
ユニファ株式会社は、IoTやAIを活用した保育支援デバイスの開発・提供により、保育・育児関連の社会課題を解決することを目指すスタートアップ企業。過去にはTechable（テッカブル）でも取り上げていますが、ここのところの...
農地状況把握アプリ「ACTABA」を開発したサグリ、新規サービス開発も加速
農地法では、自治体に対し毎年の農地の利用状況調査（農地パトロール調査）を義務付けていますが、その手法はいまだアナログな部分が多いといいます。また近年では、農業従事者の高齢化などに伴う耕作放棄地の増加が危惧されていることも...
WHAT'S NEW
最新情報