不定形な食材を識別できる「目」を備え、移動可能な「足」をもつ、業界初(※)のロボットを開発

ロボット・AIベンチャーの株式会社アールティ(東京都千代田区、代表取締役　中川友紀子)は、ロボットによる自動化が難しいとされる弁当のおかず盛り付け作業において、人と隣り合わせでも安全に行うことができる、協働人型サービスロボットのプロトタイプを本日発表いたします。




開発中のプロトタイプは、弁当工場におけるベルトコンベアのラインで作業できる人型双腕ロボットで、小柄な成人女性を参考にした130～150cmの協働人型サービスロボットです。

このロボットは、当社が大学・研究機関向けに開発、販売している上半身人型サービスロボット「Sciurus17 (シューラスセブンティーン)(※1)」をベースとしており、頭部のカメラで番重と呼ばれる食品コンテナにばら積みされた不定形な弁当のおかずを識別し、アーム・ハンド部がその一つを取り出してお弁当箱に盛り付ける機能（特許出願中）を有しています。この機能はGoogle社のフレームワークTensorFlow(※2)を活用したディープラーニング（深層学習）により実現しています。また柔らかい動きができる機能を開発し、人と近接した作業ができるよう圧迫感のないスタイリッシュなデザインを採用しました。
さらに、キャスター付でロボットを簡単に移動させることができるため、1時間に3～4種の弁当を休みなく作り続ける弁当製造ラインでも、このロボットであれば担当する盛り付け順番の変更を容易に行うことが可能です。

株式会社アールティでは人手不足に悩む弁当工場業界の声をかたちにした協働人型サービスロボットの早期実現を目指しており、今後は同業界で高い実績をもつシステムインテグレーターの協力を得ながら弁当工場内にプロトタイプロボットを設置、2018～2019年中の実証実験を行い実用化に向けた開発を進める予定です。また2019年中に量産型モデルを公開、販売予約を開始し、翌2020年中の生産・納入を目標としております。
なお、本プロジェクトは未来創生ファンドならびにみずほキャピタル株式会社からの出資を受けて進めています。



株式会社アールティでは、”Work with Robot (ロボットとともに)”を事業ミッションとして、ロボットの機能やデザイン、動作速度、関係性にいたるまで、人に優しい協働型ロボットを開発してまいります。







【株式会社アールティ公式サイト】
https://www.rt-net.jp


※… 食品業界における、不定形物のばら積み取り出し機能を持った可搬式ロボットとして。（当社調べ）

※1…「Sciurus17（シューラスセブンティーン）」について
プロトタイプ機のベースとなっている「Sciurus17」は頭部に3次元距離カメラを搭載し、位置・速度・電流(トルク)等の情報により両腕(ロボットアーム)を制御する上半身人型ロボットです。サービスロボットの開発用プラットフォームとして、両手を使うタスクや軽作業の研究用としてご活用いただけます。
https://www.rt-net.jp/products/sciurus17

※2... Google 社「TensorFlow(テンサーフロー)」について
TensorFlow は、人工知能(AI)の分野をリードする Google 社により機械学習 やディープラーニングの分野で使用するためのフレームワーク(ソフトウェアラ イブラリ)として開発されました。YouTube や Google 翻訳、音声検索などの 技術を様々なロボット開発に活用することを目的としています。
https://www.tensorflow.org/?hl=ja

未来創生ファンドについて
https://mirai.sparx.co.jp/
本ファンドはスパークス・グループ株式会社を運営者とし、トヨタ自動車株式会社、株式会社三井住友銀行を加えた3社による総額約135億円の出資により、2015年11月より運用を開始しました。2018年6月末時点では、上記3社を加えた計20社からの出資を受けています。

みずほキャピタル株式会社について
http://www.mizuho-vc.co.jp/
みずほキャピタルは将来性あるベンチャー企業や中堅中小企業への資金提供のみならず、技術や人材などの 経営資源を効率よく活用して企業価値を高めるための経営支援も行うベンチャーキャピタルです。





株式会社アールティについて
“Life with Robot (ロボットとともに)”という企業ミッションを掲げ、国内外を問わず幅広い分野でサービスロボットを提供している会社です。AI、ロボットのブーム到来とあいまって、サービスロボットに対する国内外のニーズに速やかに対応すべく、当社は先端研究用ロボットをはじめ、ホビー製品関連部品、クラウドロボティクス関連製品などの販売および研究開発を、自社で独自に行なっています。

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