SEARCH

#注目のキーワード

TECHABLE TECHABLE

海外・国内のベンチャー系ニュースサイト | TECHABLE

TECHABLE

水産DX

水産DX

「AI魚体サイズ測定カメラ」に新機能。より深い環境での使用やブリの魚体重予測が可能に

株式会社アイエンターは、「i-ocean（アイオーシャン）」というブランド名のもと、「AI魚体サイズ測定カメラ」などを提供しています。 このたび同社は、「AI魚体サイズ測定カメラ」に新機能を追加。これまで以上に水産現場の...

徳島で身痩せしない牡蠣の通年出荷や水産DXに取り組むリブルが1億円を調達

現在、日本における牡蠣養殖は、イカダなどから牡蠣を吊り下げて養殖する“垂下養殖”が一般的。そんななか、オーストラリアなどで普及している“シングルシード生産方式”で牡蠣を養殖しているのが株式会社リブル（以下、リブル）です。...

1

WHAT'S NEW

最新情報

インドスタートアップ開発、糖尿病患者向け遠隔医療サービス「Sugar.fit」

糖尿病は現代人を脅かす病の一つ。2020年にWHOが発表した2000から2019年までの「世界の死因トップ10」でも９位にランクインした。 特に、全糖尿病患者の9割を占めるとされる2型糖尿病は、遺伝的要因に加えて日頃のラ...

360度AIビジョンの全自動芝刈りロボット「TRON」、クラファンで約2億円調達

アメリカの映画やドラマでは、青々と芝生が広がる庭とプール付きの家をよく見かける。羨ましい反面、「この立派な芝の庭を維持するのはさぞかし大変だろうな」と思う人も少なくないのでは。 実際、広大な芝生の管理は楽なことではないよ...

イスラエルの補聴器スタートアップTuned社、AIフィッティングで旧勢力に対抗

2023年に79億6000万ドルと推測された世界の補聴器市場規模(Grand View Research報告)は、2030年までCAGR約7%で成長を続けるという。成長の背景には高齢化による有症率の上昇のほか、最先端デバ...

煩雑な“ツケ払い管理”に対応。インドの小規模事業者向けPOSアプリ「OkCredit」

南アジア、東南アジア各国の実体経済を支えるのは個人経営の店舗である。これは小売店、飲食店ともに変わりない。 スーパーマーケットやコンビニエンスストア、大手チェーン店舗と大きく違うのは、売掛金・買掛金、いわゆる“ツケ払い”...

ドローンによる高解像度の画像とAI解析で、作物の生産性を向上。Aeroboticsの営農サポート

アフリカにおいて農業は国の経済の要ともいえる分野だ。日本財団によるとアフリカでは農業がGDPシェアの20％以上を占めている国が30か国にのぼり、人口の約6～7割は農村で小規模な農家を営みとしているという。ちなみに日本の農...

アフリカAdTech市場の成功者が設立したFlow、データ活用の広告プラットフォームで不動産業界を支援

今回はアフリカAdTech市場の動向と、同市場で成功を収めた2人組が作ったFlowという企業を紹介する。 一筋縄ではいかないアフリカAdTech市場 まずアフリカのAdTech市場についてであるが、少なくても筆者が確認し...

ナイジェリアのスタートアップNomba、零細事業者の決済端末を変革

事業者用の決済端末。これは新興国の小規模事業者にとっては悩みの種でもある。 屋台にクレジットカードを認識できる端末を置ければいいが、いかんせんそのようなスペースはない。また、新興国の通信状況では決済端末そのもののオペレー...

アフリカ企業と顧客の“言語の壁”を打ち破る、Botlhale AIの多言語チャットボット

昨今、OpenAI社のChatGPTをはじめとしたLLM（Large Language Model：大規模言語モデル）とその応用である生成系AIがより身近な存在として、世界中で活用されている。使ってみた人の中には、自分の...

ハプティクスガイドで呼吸をコーチングするデバイス「Breth」でストレス解消

寒暖差や気圧の変化が激しい季節の変わり目、自律神経の乱れからくる不調を感じている人も多いのでは。そんな不調やストレスを解消する際には、深呼吸などの呼吸法が大切であることが広く知られている。 深い呼吸は副交感神経系を刺激す...

ADHD当事者をAIで支援するアプリ「Pery」、アメリカとイスラエルでリリース

「注意欠如・多動症(ADHD)」は小児期・青年期に多くみられる神経発達障害の1つだ。2022年の文部科学省の調査によると、発達障害を持つ可能性のある小中学生は全体の8.8%。世界全体でも、若年層のADHD有症率は約8.0...

モビリティ革命到来、バッテリー交換式小型EVバイクの充電ステーション「Swap」がインドネシアで拡大中

EVについては賛否両論あるが、少なくとも小型二輪までの大きさならEVは非常に便利だ。現代のモーターとバッテリーは、自宅から半径十数km範囲を移動する程度であれば十分過ぎるパフォーマンスを発揮してくれる。自転車ではやや遠い...

デング熱など熱帯病までカバー、インドネシア発オンライン保険サービス「Qoala」に日本からも出資

新興国の経済発展に伴い、さまざまなものが売れるようになると、社会に求められるのが「保険」である。 たとえば、自動車を買う時はそれと同時に自動車保険にも加入する必要がある。路上の安全のためには、誰しもが保険に入っていなけれ...

MORE