「地球環境特集」　来年２月発行はJAPAN SDGｓ ACTION会場配布を予定
日刊工業新聞社（代表取締役社長：井水 治博、本社：東京都中央区）は２０２１年２月２６日（金）に日刊工業新聞第２部（全国版）にて「地球環境特集」を掲載いたします。また本特集に合わせ、「日刊工業新聞電子版」では、企業のSDGsの取り組みを紹介するサイト『企業のSDGs活動を紹介-日刊工業新聞×SDGs』（https://www.nikkan.co.jp/jm/sdgs）を開設。ＳＤＧｓ関連の産業情報を集中的に発信していきます。







　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　日刊工業新聞社では、2018年9月よりSDGsの取り組みに賛同するメディアから構成されるSDGメディア・コンパクトの創設メンバーとして活動しています。来る2030年に向け、日刊工業新聞では産業界のSDGsを継続的に紹介し、循環型社会に貢献してまいります。菅政権による２０５０年までに温室効果ガスの排出量の実質ゼロを目指す目標が発表されるなどを受け、産業界の脱炭素社会への動きにさらなる拍車がかかることが見込まれています。本特集では、こうした背景から、事業活動で発生するCO２の削減を目指す企業の取り組みや、企業のSDGs活動などを中心に持続可能な社会にむけた最新動向を掲載する予定です。

また、２０２１年3月26日、27日に横浜みなとみらい21地区＋オンラインで「JAPAN SDGs ACTIONフェスティバル」が開催されます（主催：ジャパンSDGsアクション推進協議会）。2030年のSDGs目標達成に向け、日本国内のSDGs認知向上と推進の加速を目指して開催される大規模イベントです。国連開発計画（UNDP）のグローバルアクションイベントも同時開催されます。
日刊工業新聞社は本イベントにプレミアムパートナー（協賛）として参加いたします。イベント開催中、会場での本特集の紙面配布を予定しており、SDGsへの関心の高い来場者へリーチを図ります。


　　　　





※新型コロナウイルス感染状況により、オンラインのみの開催になる場合がございます。その場合、会場での新聞配布は行いませんので、あらかじめご了承の程お願いいたします。


地球環境特集は、毎年2回（2月、7月）に実施しており、企業のSDGsの取り組みをはじめ、各環境分野のエキスパートによる最新動向・分析や環境意識の高い著名人の対談など、多角的な視点から環境事業、活動を紹介しています。
また、企業のSDGsの取り組みを紹介するＷＥＢサイト『企業のSDGs活動を紹介-日刊工業新聞×SDGs』では、日刊工業新聞全国版で毎週水曜、金曜のSDGs面で掲載している記事を中心に関連情報をまとめてご紹介していきます。




ぜひサイトにお立ち寄りください。
https://www.nikkan.co.jp/jm/sdgs


地球環境特集では、下記のような広告掲載プランをご用意しております。

特集紙面　広告掲載
特集紙面　記事体広告　＋　SDGs特設サイト転載


このほか、オプションメニューとして、CSRレポートを公開している企業向けに、読者からレポート内容へのご意見、ご感想を募るアンケート企画「CSRレポート・環境報告書アンケート調査」を行います。

詳しい企画ご案内はこちらから　→　　https://corp.nikkan.co.jp/p/adguide#sdgs　

紙面・WEBでのPRにご興味をお持ちの方は、下記お問い合わせ先までご連絡ください。

地球環境特集 第２部紙面
●紙面掲載日：2021年2月26日（金）
●お問い合わせ先：電話番号　03-5644-7359（総合企画部）
Eメール　k-info@media.nikkan.co.jp

Webサイト『企業のSDGs活動を紹介-日刊工業新聞×SDGs』】（https://www.nikkan.co.jp/jm/sdgs）　
●特設サイト開設期間：2021年2月24日（水）～3月31日（水）
●お問い合わせ先：電話番号　03-5644-7096（デジタルメディア局　小林、谷）
Ｅメール　sdgs＠media.nikkan.co.jp


　





【日刊工業新聞社について】（https://corp.nikkan.co.jp/）

　1915年（大正4年）、日刊工業新聞の前身「鉄世界」が創刊。それ以来「モノづくり」に特化したオンリーワンのメディアとして、ビジネスに役立つ情報発信に努めてきました。
　2015年11月には創刊100周年を迎え、現在、全国44ヶ所の取材ネットワークを駆使し、上場企業だけではなく中小企業の動向にも目を光らせ、最新かつ信頼性の高い情報を収集しています。産業紙のジャンルを切り拓いたパイオニアであると同時に、幾多の変遷を経て、産業の総合情報機関として確固たる地歩を占めています。新聞を中核に、出版、電子メディア、イベント、教育などのあらゆる事業を通じて、ビジネスに役立つ情報を発信しています。

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