～データ活用を促進し、さらなるビジネス成長の加速をサポート～
ドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：川崎友和、以下ドーモ）は本日、ドーモが提供するビジネスのためのオペレーティングシステム（OS）「Domo」をソフトバンク株式会社に納入したと発表しました。Domoの納入により、データを活用した迅速な意思決定とアクションを促進し、さらなるビジネス成長の加速を目指すソフトバンクをサポートします。
ソフトバンクでは、今後のさらなるビジネス拡大のため、従来にも増してマーケティング活動に対するデータ活用への期待が高まっていました。しかし、ビジネスデータ自体は各部門に散在していたため、現状把握や費用対効果など、経営指標への貢献度を示すためのレポーティングに膨大な時間と人的資源が必要となるなどデータプラットフォームの整備が求められていました。
課題解決に向け、部門を横断したデータの一元化、および迅速な意思決定とアクションまでを実現可能な新しいプラットフォームの選定に着手した同社は、500を超えるパワフルで最上級のコネクタにより複数のデータソースから簡単にデータを取り込め、単一のプラットフォームで経営層から現場のビジネスユーザーまで誰もが使いやすく、アクションにつながりやすいプラットフォームであること、さらに将来的に他部門への展開が容易に行える拡張性の高さを評価しDomoの採用を決定しました。また、企業にとっての重要課題の一つに将来予測が挙げられる現在、Domoがビジネス上の意思決定を支援するレコメンデーションやアラート機能を備え、AIや機械学習などの機能を強化していることも大きな決め手となりました。
同社では、Domoをコンシューママーケティングと法人営業の2部門で開始し、マス・オンラインを横断したマーケティングROIの最適化、各種事業管理データや案件情報の連携による法人事業戦略の推進に着手しています。
ソフトバンクの法人事業統括 法人事業戦略本部 デジタルマーケティング事業統括部 統括部長である藤平大輔氏は、「Domoの導入によって、ビジネス部門のデータ活用力や判断力が向上し、経営視点を持って業務を遂行できるようになりました。また、Domoの活用により、新しいビジネスの機会を見つけられるだけでなく、既存ビジネスを最大化させる取り組みも可能となりました。部署の垣根を越えたデータ活用や経営層の将来予測を推進していくことで、ビジネスをこれまで以上に戦略的に実行できるようになり、成長をさらに加速できると確信しています」と述べています。
同社では将来的に、他部門へも利用を拡張するとともに、部門を横断してデータを統合し、経営層が自社のビジネス状況をいつでもどこでも確認し、アクションまで行える体制の構築を目指しています。
▼リリースはDomoウェブサイトでもご高覧ください。
https://www.domo.com/jp/news/press/softbank-selects-domo?aid=DPRJP091018_1
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Domoについて
Domoのミッションは、ビジネスのためのオペレーティングシステム (OS)となることです。すべての人々、データ、システムをデジタルにつなげることで、モバイルからも協業や意思決定がスムーズに行え、ビジネスをより効率的に進めることができます。Domoは、小売、メディア・エンターテイメント、製造、金融など業種をとわず、世界中の成長企業で活用されています。Domo(Nasdaq: DOMO)については、下記をご参照ください。
ウェブサイト：http://www.domo.com/jp
Twitter： https://twitter.com/domojapan
Facebook：https://www.facebook.com/DomoJapan/
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、米国連邦証券法の趣旨内で定義された将来の見通しに関する記述が含まれています。ソフトバンク株式会社による将来にわたるDomoの更なる活用、およびそれに関連して予測される業績もこれに該当します。
これらの記述は、本プレスリリース公開時点での将来の出来事や業績に対する情報、予測および憶測に基づいており、リスク、また不確定要素の対象となります。そのため、将来の見通しに関する記述で示された業績はDomoの実際の業績と著しく異なる可能性があります。リスクには、これに限りませんが、随時改正されるフォームS1に記載のリスク、また米国証券取引委員会（SEC）への提出書類に記載されたリスクが含まれています。
将来見通しに関する記述は、将来の実績または業績を保証するものではありません。また、記述に含まれる実績もしくは業績が実現する、または達成される場合においても、それを正確に予測しているとは限りません。Domoは、最新の情報、将来の動向、またその他によって引き起こされた結果について、いかなる将来の見通しに関する記述に対しても更新する義務を負いません。
Domo はDomo, Inc.の登録商標です。
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ドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：川崎友和、以下ドーモ）は本日、ドーモが提供するビジネスのためのオペレーティングシステム（OS）「Domo」をソフトバンク株式会社に納入したと発表しました。Domoの納入により、データを活用した迅速な意思決定とアクションを促進し、さらなるビジネス成長の加速を目指すソフトバンクをサポートします。
ソフトバンクでは、今後のさらなるビジネス拡大のため、従来にも増してマーケティング活動に対するデータ活用への期待が高まっていました。しかし、ビジネスデータ自体は各部門に散在していたため、現状把握や費用対効果など、経営指標への貢献度を示すためのレポーティングに膨大な時間と人的資源が必要となるなどデータプラットフォームの整備が求められていました。
課題解決に向け、部門を横断したデータの一元化、および迅速な意思決定とアクションまでを実現可能な新しいプラットフォームの選定に着手した同社は、500を超えるパワフルで最上級のコネクタにより複数のデータソースから簡単にデータを取り込め、単一のプラットフォームで経営層から現場のビジネスユーザーまで誰もが使いやすく、アクションにつながりやすいプラットフォームであること、さらに将来的に他部門への展開が容易に行える拡張性の高さを評価しDomoの採用を決定しました。また、企業にとっての重要課題の一つに将来予測が挙げられる現在、Domoがビジネス上の意思決定を支援するレコメンデーションやアラート機能を備え、AIや機械学習などの機能を強化していることも大きな決め手となりました。
同社では、Domoをコンシューママーケティングと法人営業の2部門で開始し、マス・オンラインを横断したマーケティングROIの最適化、各種事業管理データや案件情報の連携による法人事業戦略の推進に着手しています。
ソフトバンクの法人事業統括 法人事業戦略本部 デジタルマーケティング事業統括部 統括部長である藤平大輔氏は、「Domoの導入によって、ビジネス部門のデータ活用力や判断力が向上し、経営視点を持って業務を遂行できるようになりました。また、Domoの活用により、新しいビジネスの機会を見つけられるだけでなく、既存ビジネスを最大化させる取り組みも可能となりました。部署の垣根を越えたデータ活用や経営層の将来予測を推進していくことで、ビジネスをこれまで以上に戦略的に実行できるようになり、成長をさらに加速できると確信しています」と述べています。
同社では将来的に、他部門へも利用を拡張するとともに、部門を横断してデータを統合し、経営層が自社のビジネス状況をいつでもどこでも確認し、アクションまで行える体制の構築を目指しています。
▼リリースはDomoウェブサイトでもご高覧ください。
https://www.domo.com/jp/news/press/softbank-selects-domo?aid=DPRJP091018_1
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Domoについて
Domoのミッションは、ビジネスのためのオペレーティングシステム (OS)となることです。すべての人々、データ、システムをデジタルにつなげることで、モバイルからも協業や意思決定がスムーズに行え、ビジネスをより効率的に進めることができます。Domoは、小売、メディア・エンターテイメント、製造、金融など業種をとわず、世界中の成長企業で活用されています。Domo(Nasdaq: DOMO)については、下記をご参照ください。
ウェブサイト：http://www.domo.com/jp
Twitter： https://twitter.com/domojapan
Facebook：https://www.facebook.com/DomoJapan/
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、米国連邦証券法の趣旨内で定義された将来の見通しに関する記述が含まれています。ソフトバンク株式会社による将来にわたるDomoの更なる活用、およびそれに関連して予測される業績もこれに該当します。
これらの記述は、本プレスリリース公開時点での将来の出来事や業績に対する情報、予測および憶測に基づいており、リスク、また不確定要素の対象となります。そのため、将来の見通しに関する記述で示された業績はDomoの実際の業績と著しく異なる可能性があります。リスクには、これに限りませんが、随時改正されるフォームS1に記載のリスク、また米国証券取引委員会（SEC）への提出書類に記載されたリスクが含まれています。
将来見通しに関する記述は、将来の実績または業績を保証するものではありません。また、記述に含まれる実績もしくは業績が実現する、または達成される場合においても、それを正確に予測しているとは限りません。Domoは、最新の情報、将来の動向、またその他によって引き起こされた結果について、いかなる将来の見通しに関する記述に対しても更新する義務を負いません。
Domo はDomo, Inc.の登録商標です。
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