～APIを活用している企業は、そうでない企業と比べてデジタル・ビジネスでの成功が2～3倍高い傾向～
CA Technologies (東京都千代田区、社長：反町 浩一郎)は本日、APIの活用に関する世界規模の調査結果を発表しました。本調査では、アプリケーション・エコノミーにおける成功の鍵には、APIの普及が大きく関わっていることが判明しました。多くの人がアプリケーション・エコノミーにとってAPIは重要であるという認識を持っていましたが、同時に包括的なAPIの成功を実現できるだけの能力が備わっている企業ばかりではないことも判明しました。
（2016年5月10日、東京発）
CA Technologies (東京都千代田区、社長：反町 浩一郎)は本日、APIの活用に関する世界規模の調査結果を発表しました。本調査では、アプリケーション・エコノミーにおける成功の鍵には、APIの普及が大きく関わっていることが判明しました。多くの人がアプリケーション・エコノミーにとってAPIは重要であるという認識を持っていましたが、同時に包括的なAPIの成功を実現できるだけの能力が備わっている企業ばかりではないことも判明しました。
「APIs and the Digital Enterprise: From Operational Efficiency to Digital Disruption（APIとデジタルエンタープライズ：運用効率からデジタル・ディスラプションへ）」と題する今回の調査では、日本企業の65%がモバイルアプリ開発、70%がWEBアプリ開発、59%が外部開発者へのアクセスにAPIを活用している、または今後活用予定であると回答しています。
今回の調査では日本企業の大半が企業戦略の成功のためにはAPIが必要不可欠であるという認識を持っているということが判明しました。しかしながら、実際にAPIをビジネスに実践できる準備をしている企業はわずかであるという結果も明らかになっています。例えば、セキュリティへの取り組みとコンプライアンスの強化では91%がAPIの必要性を認識しているにもかかわらず、実際に実行しているのは28%となっています。また適確なインフラ構築とツールの導入では92%の人々がAPIの必要性を認識していますが、実際に実行に移しているのは25%となっています。
現在、日本企業がAPIを活用している主な理由としては、IT関連コストとリスク低下のため（85%）、サプライチェーンやデマンドチェーンの効率化のため（78%）、新たなビジネスモデルを模索するため（78%）が上位の理由になっています。こうした要素はすべて、アプリケーション・エコノミーにおける成功要因となるものです。
一方で、APIが普及し、主要なビジネスの推進力となっているにも関わらず、適切なインフラストラクチャの配置や適切なサプライヤーの獲得、そして戦略と目標の設定など、普遍的な課題を克服しなければならなかったと感じたという回答もいくつか見受けられます。日本でも75%が意思決定者にAPIの重要性を説明し、資金を確保することができなかったと回答し、71%がAPIを活用する価値を明確に外部に提示できなかったと回答しています。
実際に、この調査に参加したIT関連部門の回答者からのフィードバックに基づいて作成されたセグメンテーション、API能力指数（API Capability Index）によれば、APIをサポートする準備がどれほど整っているかという質問に対して、世界全体の回答では、「積極的に導入している」が34％だったのに対して日本では約26%と、全体の平均を下回る結果となりました。
CA Technologies セキュリティソリューション担当ディレクター 大友淳一
今回の調査によって、APIを高度に導入していると回答した調査対象者は、そうでない対象者に比べて2～3倍も高いメリットを得ています。APIを使用することのメリットとして、よりよいカスタマーエクスペリエンスを顧客に届けることが可能になるという点、そして収益を強化するアプリケーションをより早く導入することが可能になった点を重視しており、日本と世界全体、共に同様の傾向にあると言えます。API 管理のリーダーであるCAは、安全かつ開発者フレンドリーな環境を提供することで、APIを最大限利用できるようにお客様を支援しています。そうすることで、お客様は今日のモバイルやIoTイニシアチブ、そしてFinTechなどに対処することができるようになります。
調査方法論
2015年7月にCA Technologiesの後援により業界調査会社Freeform Dynamics社が、16ヵ国9業種にわたる1,422名のIT部門と業務部門のエグゼクティブに対して世界規模のオンライン調査を実施しました。この調査は主要な業界エグゼクティブへの詳細にわたる電話インタビューで内容が補強されています。調査方法の詳細については、調査レポート「APIs and the Digital Enterprise: From Operational Efficiency to Digital Disruption（APIとデジタルエンタープライズ：運用効率からデジタル・ディスラプションへ）<英語> http://rewrite.ca.com/us/articles/application-economy/apis-and-the-digital-enterprise.html」をご覧ください。
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Freeform Dynamicsについて
Freeform DynamicsはIT業界専門の調査会社です。業界の調査とそれによって得られたインサイト（洞察情報）を通じて、日々の業務に忙しいIT専門家と業務専門家に最新の技術開発に関する十分な情報を素早く提供し、それによって優れた投資判断を下せるようサポートすることを目標としています。
CA Technologiesについて
CA Technologies (NASDAQ: CA) は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、<www.ca.com>(米CA Technologies)、<http://www.ca.com/jp> (日本)をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/#!/ca_japanをご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
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CA Technologies (東京都千代田区、社長：反町 浩一郎)は本日、APIの活用に関する世界規模の調査結果を発表しました。本調査では、アプリケーション・エコノミーにおける成功の鍵には、APIの普及が大きく関わっていることが判明しました。多くの人がアプリケーション・エコノミーにとってAPIは重要であるという認識を持っていましたが、同時に包括的なAPIの成功を実現できるだけの能力が備わっている企業ばかりではないことも判明しました。
（2016年5月10日、東京発）
CA Technologies (東京都千代田区、社長：反町 浩一郎)は本日、APIの活用に関する世界規模の調査結果を発表しました。本調査では、アプリケーション・エコノミーにおける成功の鍵には、APIの普及が大きく関わっていることが判明しました。多くの人がアプリケーション・エコノミーにとってAPIは重要であるという認識を持っていましたが、同時に包括的なAPIの成功を実現できるだけの能力が備わっている企業ばかりではないことも判明しました。
「APIs and the Digital Enterprise: From Operational Efficiency to Digital Disruption（APIとデジタルエンタープライズ：運用効率からデジタル・ディスラプションへ）」と題する今回の調査では、日本企業の65%がモバイルアプリ開発、70%がWEBアプリ開発、59%が外部開発者へのアクセスにAPIを活用している、または今後活用予定であると回答しています。
今回の調査では日本企業の大半が企業戦略の成功のためにはAPIが必要不可欠であるという認識を持っているということが判明しました。しかしながら、実際にAPIをビジネスに実践できる準備をしている企業はわずかであるという結果も明らかになっています。例えば、セキュリティへの取り組みとコンプライアンスの強化では91%がAPIの必要性を認識しているにもかかわらず、実際に実行しているのは28%となっています。また適確なインフラ構築とツールの導入では92%の人々がAPIの必要性を認識していますが、実際に実行に移しているのは25%となっています。
現在、日本企業がAPIを活用している主な理由としては、IT関連コストとリスク低下のため（85%）、サプライチェーンやデマンドチェーンの効率化のため（78%）、新たなビジネスモデルを模索するため（78%）が上位の理由になっています。こうした要素はすべて、アプリケーション・エコノミーにおける成功要因となるものです。
一方で、APIが普及し、主要なビジネスの推進力となっているにも関わらず、適切なインフラストラクチャの配置や適切なサプライヤーの獲得、そして戦略と目標の設定など、普遍的な課題を克服しなければならなかったと感じたという回答もいくつか見受けられます。日本でも75%が意思決定者にAPIの重要性を説明し、資金を確保することができなかったと回答し、71%がAPIを活用する価値を明確に外部に提示できなかったと回答しています。
実際に、この調査に参加したIT関連部門の回答者からのフィードバックに基づいて作成されたセグメンテーション、API能力指数（API Capability Index）によれば、APIをサポートする準備がどれほど整っているかという質問に対して、世界全体の回答では、「積極的に導入している」が34％だったのに対して日本では約26%と、全体の平均を下回る結果となりました。
CA Technologies セキュリティソリューション担当ディレクター 大友淳一
今回の調査によって、APIを高度に導入していると回答した調査対象者は、そうでない対象者に比べて2～3倍も高いメリットを得ています。APIを使用することのメリットとして、よりよいカスタマーエクスペリエンスを顧客に届けることが可能になるという点、そして収益を強化するアプリケーションをより早く導入することが可能になった点を重視しており、日本と世界全体、共に同様の傾向にあると言えます。API 管理のリーダーであるCAは、安全かつ開発者フレンドリーな環境を提供することで、APIを最大限利用できるようにお客様を支援しています。そうすることで、お客様は今日のモバイルやIoTイニシアチブ、そしてFinTechなどに対処することができるようになります。
調査方法論
2015年7月にCA Technologiesの後援により業界調査会社Freeform Dynamics社が、16ヵ国9業種にわたる1,422名のIT部門と業務部門のエグゼクティブに対して世界規模のオンライン調査を実施しました。この調査は主要な業界エグゼクティブへの詳細にわたる電話インタビューで内容が補強されています。調査方法の詳細については、調査レポート「APIs and the Digital Enterprise: From Operational Efficiency to Digital Disruption（APIとデジタルエンタープライズ：運用効率からデジタル・ディスラプションへ）<英語> http://rewrite.ca.com/us/articles/application-economy/apis-and-the-digital-enterprise.html」をご覧ください。
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Freeform Dynamicsについて
Freeform DynamicsはIT業界専門の調査会社です。業界の調査とそれによって得られたインサイト（洞察情報）を通じて、日々の業務に忙しいIT専門家と業務専門家に最新の技術開発に関する十分な情報を素早く提供し、それによって優れた投資判断を下せるようサポートすることを目標としています。
CA Technologiesについて
CA Technologies (NASDAQ: CA) は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、<www.ca.com>(米CA Technologies)、<http://www.ca.com/jp> (日本)をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/#!/ca_japanをご覧ください。
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