デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(本社:東京都千代田区 代表執行役社長:宋修永 以下、DTC)は、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーが全世界35ヶ国・地域を対象に実施した「世界モバイル利用動向調査(Global Mobile Consumer Survey)」について、発表します。本年は特に日本における調査結果としてNTT docomo、au、SoftBankの3キャリアユーザーと他キャリア(その他のMVNO、MNO)ユーザーの利用動向などの違いについて、サービス、利用端末、購入経路、5G利用意向といった多面的な比較を行い、明らかにしています。なお、本資料に記載のない調査結果の詳細は、本日別途公表している調査レポートをご覧ください。
調査レポート:https://www.deloitte.com/jp/mcs2018
【世界モバイル利用動向調査 2018 サマリー】
[表: https://prtimes.jp/data/corp/202/table/186_1.jpg ]
■デバイス所有に関する調査結果(抜粋)
※(他の調査結果は調査レポート:https://www.deloitte.com/jp/mcs2018 に詳細を掲載)
【図1】所有しているもしくは利用できるデバイス(各国比較) ※複数回答
スマートフォンの所有は各国で8割程度と昨年から大きな変化がなく横ばい。日本では従来型の携帯電話に置き換わる形で漸増した。
【図2】所有しているもしくは利用できるデバイス(各国比較) ※複数回答
スマートスピーカーの所有率は他国では1割程度で、中国では2割を超えている。日本は発売開始が2017年であり、調査時点では3%に留まっている。
■キャリアに関する調査結果(抜粋)
※(他の調査結果は調査レポート:https://www.deloitte.com/jp/mcs2018 に詳細を掲載)
【図3】主に使用している携帯電話会社(日本:全年代/18-24歳)
NTT docomo、au、SoftBankの3キャリアの契約者はほぼ横ばいで、MVNO事業者も昨年と比べて3%の増加。MVNO事業者の成長も頭打ちになったが、年代別で見た場合は、年代が若いほど3キャリア以外を利用するユーザーが多く、 18-24歳の若年層では28%が利用している。
【図4】携帯電話会社が提供するサービスに対する重要度(日本:3キャリア/他キャリアユーザー比較)
MVNO等の契約者は3キャリア契約者より、料金やネットワークの品質をより重要視しており、追加サービス等の利用への関心は更に低い。
【図5】5Gの重要度、5G利用時の追加料金支払い意向(日本:3キャリア/他キャリアユーザー比較)
5Gの導入に関しては半数以上が「重要」だと感じている。月額追加料金の支払いについて、MVNO等の契約者の価格感度は高いが3キャリア契約者よりも積極的。
【図6】携帯電話会社の店舗を訪れた時期は?また携帯電話会社のウェブサイトにアクセスした時期は?(日本:3キャリア/他キャリアユーザー比較)
キャリア契約者は店舗訪問を好むが、契約/料金/請求書にはウェブを活用。それ以外の契約者は契約更新・購入以外の用途ではウェブを活用している。
「世界モバイル利用動向調査 2018」について
「世界モバイル利用動向調査2018」は、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコム インダストリーによって実施されたグローバル調査です。
【調査概要】
調査形式:オンラインアンケート(PC、スマートフォン等)
(デロイトが設計した調査項目をもとに外部調査会社にて実施)
対象国:35ヶ国・地域(対象国はレポートを参照)
全調査人数:54,150人
対象年齢:16歳以上
調査期間:2018年7月から2018年8月
※本レポートで使用したデータにおける主要な留意点は以下の通り
イギリス・中国・日本・オーストラリア・カナダについてはその国の年齢・性別・地域・社会経済状況を反映したデータとなっています。サンプル数は、イギリス4,000、中国2,000、日本2,000、オーストラリア2,000、カナダ2,000となり、対象サンプルの年齢は中国は18~50歳、イギリスは16~75歳、その他の国は18~75歳となります。本調査はウェイトバック集計後の数値で表記しています。
テクノロジー・メディア・テレコム (Technology, Media & Telecommunications) インダストリーとは
TMTプラクティスは世界中のテクノロジー、メディア、通信分野の企業に対する専門知識と経験豊かなスタッフで構成されています。顧客である総合電機、デバイス、ソフトウェア、SI、メディア、出版、通信プロバイダー等の顧客に対し戦略面、実務面での支援を提供しています。TMTスペシャリストは、ビジネスが成長していく各段階でこれらの企業が直面する課題を理解し、成功に向けて支援することをその責務と考えています。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ