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Release Ridge-i、SAR衛星画像による全地球変化検知システム『GRASP EARTH』を無料公開

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Ridge-i、SAR衛星画像による全地球変化検知システム『GRASP EARTH』を無料公開

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AI・ディープラーニング技術のコンサルティングと開発を行う株式会社Ridge-i(本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 柳原尚史)は、現在開発中の全地球変化検知サービス『GRASP EARTH』を開発、期間限定で公開します。
『GRASP EARTH』は、GRASP EARTH SARとGRASP EARTH COLORの2種類があり、一部の地域・海域を除く全世界のSAR衛星画像を用いて、指定した期間中に新しくできた建物を青く、減った建物を赤く表示します。また変化箇所を光学画像で比較でき、目視で変化した内容を確認することも可能です。


■築地市場取り壊しの例をGRASP EARTH SARで見る
築地市場の2016年1月の様子と2021年1月の様子を比較してみます。「築地市場の解体工事について※1」や「旧築地市場の解体工事におけるアスベスト処理について※2」の記事を参考とすると、動画中で赤い箇所は建物が取り壊された部分、青い箇所はアスベスト除去対象箇所の隔離養生をそれぞれ捉えられているのではないかと考えられます。また、全体的に赤くなっていることから、解体が進んだことが分かります。
変化の様子を時系列的に出力することもでき、横軸に時間、縦軸に、「建物らしさの指数」を表示させることも可能です。
※1 https://www.shijou.metro.tokyo.lg.jp/news/pdf/news/30/0920siryou.pdf
※2 https://www.shijou.metro.tokyo.lg.jp/tsukiji/pdf/asbestos/syori.pdf

▼GRASP EARTH SARの画面イメージ
画像1:

画像2:

建物らしさを測る指標を時系列でグラフ化した様子、2019年2月頃から指数が下がっていることが分かり、
建物の解体が始まったことがわかります

▼GRASP EARTH COLORの画面イメージ(光学画像による比較: 上2016年 下2021年)
画像3:

画像4:

変化地点を光学画像でスライド比較することで、築地市場がきれいに取り壊されたことが分かります


■『GRASP EARTH』 概要

[表: https://prtimes.jp/data/corp/26963/table/25_1.jpg ]



▼GRASP EARTH SAR: 2時点間のSAR画像による変化抽出(東京湾の様子)
30秒でわかる操作方法はこちら↓
[動画1: https://www.youtube.com/watch?v=KpzX2KjXhVY ]



▼GRASP EARTH COLOR: 光学衛星画像で2時点間の変化を比較
30秒でわかる操作方法はこちら↓
[動画2: https://www.youtube.com/watch?v=6LlxbmAJZVA ]



* * *

■ 『GRASP EARTH』サポーター募集 ■
現在、この『GRASP EARTH』を使って感想やおもしろい使い方をしてくれるサポーターを5名募集しています。気になる方はこちらからご応募ください。
<参加応募フォーム:https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSd2fWKLIB-_sjlMT_cTlozaim4Brn0342XciBBqMXGjmB-AGg/viewform

■宙畑 -sorabatake- にも掲載頂きました!■
全球変化検出サービス「GRASP EARTH」とは? https://sorabatake.jp/19223/

■ 『GRASP EARTH』 の使用事例では、それぞれから読み解ける内容を解説しています ■
https://sites.google.com/ridge-i.com/grasp-earth/ホーム/examples?authuser=0


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▼株式会社Ridge-i(リッジアイ)について
リッジアイは、AI・ディープラーニング領域において、社会課題・顧客課題に向き合い、最先端の技術を駆使して解決し、新しい社会を創造するテックイノベーションファームです。特に、画像やセンサーデータの解析について、様々な技術とディープラーニングを始めとするAIを組み合わせた開発能力に強みを持ち、投資対効果が高く技術面において最適化されたソリューションの提供により、課題解決に取り組んでいます。顧客課題だけでなく、多くの社会課題に取り組み、JAXAより受託した土砂崩れ解析ディープラーニングでは第4回宇宙開発利用大賞 経済産業大臣賞を受賞。今後も技術の実用と研究の両立を追求し、社会・顧客が持続的に効果を実感できる最高のソリューションを提供します。

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