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Release オンライン英語商談の増加率は31.0%、社員へ英語研修を実施・検討する人事の74.5%がオンライン特化型英語研修を導入希望

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オンライン英語商談の増加率は31.0%、社員へ英語研修を実施・検討する人事の74.5%がオンライン特化型英語研修を導入希望

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~「相手の話の途中で質問、確認するスキル」などオンラインならではのスキルを望む声多数~

 『英会話スクールリンゲージ』及び『オンライン英会話リンゲージスピーク』を運営する全研本社株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:林 順之亮)は、企業の人事責任者・担当者111名を対象に、オンライン英会話研修に関する実態調査を実施しましたのでお知らせいたします。


調査概要:https://www.zenken.co.jp/news/2833

調査期間:2020年8月14日~同年8月16日
調査方法:インターネット調査
調査目的:オンライン英会話研修に関する実態調査
有効回答:企業の人事責任者・担当者111名


新型コロナウイルス後、英語での打ち合わせが増加した企業18.0%

「Q1.あなたの会社では、新型コロナウイルス前と比較して海外や国内での英語商談や英語打ち合わせ数が増加しましたか。対面/オンラインは問わずお答えください。」(n=111)と質問したところ、「大きく増加」が5.4%、「増加」が12.6%という回答になりました。

画像1:

・大きく増加:5.4%
・増加:12.6%
・変わらない:34.2%
・減少:5.4%
・大きく減少:6.3%
・英語商談や英語打ち合わせは行わない:31.6%
・わからない:4.5%


新型コロナウイルス後、約3割の人事担当者がオンラインの英語商談や打ち合わせが増えたと回答

 「Q2.新型コロナウイルス前と比較して、英語商談や英語打ち合わせのオンラインの割合は増加しましたか。」(n=71)と質問したところ、「大きく増加」が5.6%、「増加」が25.4%という回答になりました。

画像2:

・大きく増加:5.6%
・増加:25.4%
・変わらない:50.7%
・減少:12.7%
・大きく減少:2.8%
・わからない:2.8%


英語学習プログラムを導入している企業が30.6%

 「Q3. 現在、社員への英語学習プログラムを導入・検討していますか。」(n=111)と質問したところ、「導入している」が30.6%、「導入していないが、検討している」が15.3%という回答になりました。

画像3:

・導入している:30.6%
・導入していないが、検討している:15.3%
・導入しておらず、検討もしていない:42.4%
・わからない:11.7%


人事の約半数がオンラインでの英語商談・英語打ち合わせは難易度が高いと実感

 「Q4. オンラインでの英語商談・英語打ち合わせは対面よりも難易度が上がると思いますか。」(n=111)と質問したところ、「大幅に難易度が向上」が9.9%、「難易度が向上」が38.8%という回答になりました。

画像4:

・大幅に難易度が向上:9.9%
・難易度が向上:38.8%
・変わらない:28.8%
・難易度が減少:4.5%
・大幅に難易度が減少:0.0%
・わからない:18.0%


オンラインでの英語商談に特化した学習プログラムの導入に前向きな人事は74.5%

 Q3で「導入している」「導入していないが、検討している」と回答した方にお聞きします。「Q5.オンラインでの英語商談・英語打ち合わせに特化した学習プログラムを導入したいと思いますか。」(n=51)と質問したところ、「すでに導入している」の19.6%に加え、「とても導入したい」が43.1%、「導入したい」が31.4%と、導入に対して前向きな回答が74.5%という回答になりました。

画像5:

・すでに導入している:19.6%
・とても導入したい:43.1%
・導入したい:31.4%
・あまり導入したくない:5.9%
・全く導入したくない:0.0%


期待する点は「相手の話の途中で質問、確認するスキル」が70.8%

 Q5で「すでに導入している・とても導入したい・導入したい」と回答した方にお聞きします。「Q6.期待する効果を教えてください。(複数回答)」(n=48)と質問したところ、「相手の話の途中で質問、確認するスキル」が70.8%、「情報を整理し、わかりやすく伝えるスキルの向上」が56.2%という回答になりました。

画像6:

・相手の話の途中で質問、確認するスキル:70.8%
・情報を整理し、わかりやすく伝えるスキルの向上:56.2%
・会話をスムーズに運ぶアクティブリスニングスキル:43.8%
・自分の意見を論理的に説得力をもって述べるスキル:22.9%
・ファシリテーターとして会議をスムーズに進行させるスキル:20.8%
・その他:2.1%


他に期待する点として「仕事の幅が広がること」や「プレゼンテーション」という回答も

 Q5で「すでに導入している・とても導入したい・導入したい」と回答した方にお聞きします。「Q7.Q6で回答した以外で期待する効果があれば自由に教えてください。」(n=28)と質問したところ、「仕事の幅が広がることを期待する」「プレゼンテーション」など28の回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・60歳:ジェネラルなコミュニケーション能力の向上
・28歳:仕事の幅が広がることを期待する
・57歳:プレゼンテーション
・39歳:抑揚、ニュアンス等、表現できるとスムーズ。
・60歳:対面でないことでの精神的安定


まとめ

 本調査では、企業の人事責任者・担当者に対し、英会話研修に関する実態調査を調査しました。18.0%の企業が、新型コロナウイルスの影響で英語での打ち合わせが増加したと回答し、なかでもオンラインにおいての打ち合わせは増加したと31.0%が回答。その上で、約半数がオンラインでの英語商談の難易度は高いと感じていることが明らかとなりました結果として、オンラインでの英語商談、英語での打ち合わせに特化した英語学習プログラムにほとんどの企業が興味を示しています。
 新型コロナウイルスの影響が長続きしている中、企業の経済活動を継続していくためには、オンライン商談の導入が必須です。オンライン英語商談を成功に導くスキル・ノウハウが学習できる、プログラムの需要はますます上がっていくでしょう。


Withコロナの新時代に急増する、英語でのオンライン会議・Web会議&商談に特化した研修「WorkSmater」


画像7:

 アフター&ウィズコロナの新時代に急増する、英語でのオンライン会議・Web会議&商談に特化した研修プログラム「Work Smarter(ワーク スマーター)」。対面式とオンライン研修を並行したハイブリッド型の英会話研修で、オンライン会議や商談で日本人によく見受けられる情報伝達時に苦労する特性を改善します。
(Work Smarterサービスサイト:https://www.linguage.jp/work_smarter/


会社概要

会社名  : 全研本社株式会社
代表者  : 代表取締役 林 順之亮
本社所在地: 東京都新宿区西新宿6-18-1住友不動産新宿セントラルパークタワー18・19階
創業   : 1975年5月
資本金  : 56,050,000円
全研グループ資本合計 :227,000,000円
オフィシャルHP: http://www.zenken.co.jp

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