2019年度Media in Mindデジタルメディア調査では、第四次産業革命まっただ中と言われる現代において、10年後の2030年には、私たちの生活が大きく変わることが予想される中、通常のデジタルメディアの利用に関してだけでなく、生活者はどのような新しい技術に期待をしているのかを聴取いたしました。

マッキャンエリクソンを傘下に持つインターパブリック・グループのグローバルメディアグループ、IPGメディアブランズ（東京都港区）は、15～74歳の2,400人を対象に「Media in MindTM 2019 デジタルメディア調査」を実施しました。この調査は、生活者の「デジタルメディアの利用実態・意識」を明らかにすることを目的としています。

Media in MindTM デジタルメディア調査は、2005年から毎年実施しているIPGメディアブランズ独自の生活者調査です。ブロードバンドの普及によるインターネットメディアの台頭、様々なデジタルデバイスの登場、ソーシャルメディアの拡大・浸透等、生活者のメディア接触や意識は、テクノロジーや通信環境の進化に大きな影響を受けてきました。Media in MindTMでは、生活者のデジタルメディア利用において、どのような変化が起きているのか、毎年定点的にトラッキングしています。


本プレスリリースでは、主な調査結果をご紹介します。
<主な調査結果＞
1. 2030年頃までに実現・普及していると思われる技術は、おおむね8割以上認知されている
2. 期待度の高い技術上位3つは、「医療技術（ナノテクノロジー）」「医療技術（iPS細胞、ゲノム編集）」「介護ロボット」。「完全自動運転車」や「AＩ住宅」「IoT家電」といった生活を便利にしてくれる技術よりも、健康をサポートしてくれる技術への期待がより高い
3. 健康関連技術への期待はあまねく世代で高いものの、よりシニア層の期待が高く、AI住宅、IoT家電、ウェアラブル端末など個人の生活を便利にしてくれる技術へは、20～40代の期待が高い。空飛ぶ自動車や宇宙開発など、実用化は2030年よりももう少し先と思われる次世代技術に対しては、10代の期待が高い。
*10代：調査は15-19歳で実施

＜調査結果の詳細＞
１． 2030年頃までに実現・普及していると思われる技術は、おおむね8割以上認知されている
すでに実用化されている技術も含まれてはいますが、全体的に各技術の認知は高い結果となりました。総じて、女性の認知は男性よりも低い傾向にあり、とりわけ、AI住宅やウェアラブル端末は、女性での認知が男性と比べて　10ｐｔほど低い年代層もあったことから、結果として全体の中では低めの認知となっています。



２. 期待度の高い技術上位3つは、「医療技術（ナノテクノロジー）」「医療技術（iPS細胞、ゲノム編集）」「介護ロボット」。「完全自動運転車」や「AＩ住宅」「IoT家電」といった生活を便利にしてくれる技術よりも、健康をサポートしてくれる技術への期待がより高い
完全自動運転車や日常会話のできるロボット、空飛ぶ自動車といった、映画やアニメの世界のモノだったものが今や実現可能になってきている中、予想に反して、これらへの期待度は相対的には低く、医療や介護など、いわば人の生命を維持・サポートする技術への期待のほうが高い結果となりました。また、上位には「翻訳・通訳技術」や「農業ロボット」がランクインしています。これらは、労働人口の減少が社会問題となっている中、外国人就労者によるダイバーシティ化が進み、日本国内でさえも外国語でのコミュニケーションが必要になってきていることや、農家の人手不足の解消への期待などが影響を与えていると考えられます。未来の技術に対しても、あくまで人間の基本的欲求を満たしてくれる技術や社会問題への解決策となる技術のほうが、期待が高いという表れだと考えます。



３. 健康関連技術への期待はあまねく世代で高いものの、よりシニア層の期待が高く、AI住宅、IoT家電、ウェアラブル端末など個人の生活を便利にしてくれる技術に対しては、20～40代の期待が高い。空飛ぶ自動車や宇宙開発など、実用化は2030年よりももう少し先と思われる次世代技術に対しては、10代の期待が高い。
性年代別にみてみると、いずれのセグメントにおいても、医療技術や介護ロボットが上位にランクインしていますが、スコア自体は年齢が上がるにつれて上がる傾向がうかがえます。10年後、医療や介護の必要性が高まる年代ほど期待も大きいと思われます。



さらに、コレスポンデンス分析によって、各セグメントによる特徴を分かりやすくしたところ（グラフ3）、AI住宅、IoT家電、ウェアラブル端末など個人の生活を便利にしてくれる技術に対しては、20～40代の期待が高く、空飛ぶ自動車や宇宙開発など、実用化は2030年よりももう少し先と思われる次世代技術に対しては、10代の期待が高いことがわかりました。




【調査概要】
◆調査期間　2019年11月22日～25日
◆調査方法　インターネット調査
◆調査実施機関　株式会社マッキャンエリクソン　株式会社クロス・マーケティング
◆調査対象者　関東・関西在住の15～74歳のインターネットユーザー　全2,400名

IPGメディアブランズ ジャパン（IPG Mediabrands Japan）について
日本のIPGメディアブランズは、2007年、マッキャンエリクソンを含む広告関連事業社を傘下に持つインターパブリック・グループ(NYSE: IPG)のグローバル メディア グループとして設立されたIPGメディアブランズの日本オフィスです。現在、IPGメディアブランズは、世界130カ国以上で10,500人を超えるマーケティング・コミュニケーションの専門家がクライアントのメディア投資総額＄390億以上を運用しています。UM、イニシアティブ、BPN、オライオン・ホールディングスをはじめ、専門事業会社、マグナ・グローバル、キネッソ、アンシブル、ソサエティ、ラポート、IPGメディアラボを傘下に持っています。日本においては、1960年12月のマッキャンエリクソン博報堂（現マッキャンエリクソン）設立以来、クライアントにメディアプランニングとバイイングの両方を提供できる唯一の外資系メディアグループです。


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