SEARCH

#注目のキーワード

TECHABLE TECHABLE

海外・国内のベンチャー系ニュースサイト | TECHABLE

TECHABLE

Ola Electric

Ola Electric

インドの電動二輪市場、新興メーカーOla Electricが人気を集める理由

インドにおける電動二輪のシェアはまだまだ少ないものの、近年急進中である注目の市場だ。特に現在伸びているのは、系列会社に配車サービス「Ola Cabs」を持つことでも有名な、電動二輪車メーカーの「Ola Electric」...

インドの配車アプリ「Ola Cabs」、顧客がアプリからドライバーに直接支払いする仕組み“UPI”を導入

Ola Electricは、インドのベンガルール本社を置くライドシェアリング企業。同社は、展開している配車アプリ「Ola Cabs」において、アプリから直接ドライバーへの支払いが可能となるよう、支払いシステムに大幅なアッ...

1

WHAT'S NEW

最新情報

若者が賢く生きるために。米国発、財務・健康・キャリアの学習プラットフォーム「Realworld」

金融リテラシーは、賢く生きていくために不可欠だ。2016年の研究によれば、金融リテラシーの高い若者は、クレジットカードの延滞損害金を支払う可能性が低く、またキャッシングもしない傾向があった。支払いは期日までに済ませ、高金...

ルービックキューブ誕生から50年。最近ではAI搭載パズルキューブも

ご存じ“ルービックキューブ”は、1974年にハンガリーのエルノー・ルービック氏が発明した立方体のパズル。1980年に日本で発売されると、初年度だけで400万個を売り上げるなど大ブームとなった。 2024年に誕生から50年...

取引額83億ドル超えの暗号通貨アプリ「Luno」、南アの金融規制当局から承認取得

暗号通貨市場は日本においてはまだ浸透していないが、じつは発展途上国においては非常に重要な意味を持っていることをご存じだろうか。 暗号通貨取引プラットフォームの中でも、2013年に元投資銀行家のマーカス・スワンポール氏と、...

インドネシア医療テックKlinik Pintar、地元クリニックのDX改革を支援

近年、新興国ではそれまでのインフラの遅れに対し、突如として最先端の仕組みを導入するといった動きが加速している。 インドネシアの医療テックスタートアップ、Klinik Pintarは小規模クリニックの“チェーン店化”と同時...

世界的には成長市場のデジタルフォトフレーム、クラファンで目標金額1900%達成製品も

携帯電話やデジカメで撮った画像を液晶ディスプレイに表示して楽しむ、デジタル写真用の写真立てであるデジタルフォトフレーム。 かつてSoftbankが携帯電話本体とセットでサービス展開していた「PhotoVision」が火付...

金融信用スコア可視化アプリ「SkorLife」、インドネシア金融庁の認証マークを取得

自分の金融信用情報にはどのようなことが書かれているのか、大抵の人は知らないだろう。 だが、もしもその情報を「信用スコア」という形で可視化できればどうか。何かしらの理由でスコアの数値が低かったとしても、「どうすればスコアを...

インドネシアChickin、養鶏農家向けIoTデバイス提供でたんぱく質供給に貢献

インドネシアでは鶏肉が広く消費されている。 食肉は、今後起こり得る食料問題の解決に必要な切り札だ。人間にとって動物性たんぱく質は欠かせないものだが、政府の意向があるからといってすぐさま食肉を増産できるわけではない。そこに...

南アEverlectric、車両から充電インフラまで包括した“EV導入ソリューション”提供

現在アフリカでは、大気汚染地域として有名なアジアを上回る勢いで、大気や水質などの環境汚染問題が深刻になっている。経済発展に伴う交通量の増加は、慢性的な交通渋滞を引き起こし、自動車排出ガスによる大気汚染や温室効果ガスの排出...

小規模の個人商店もクレカ対応へ、ベトナムのスーパー決済アプリ「VNPAY」

ベトナムは共産党の一党独裁体制による社会主義国家だ。しかし、ドイモイ政策以降は経済面で開放的な方針に舵を切り、資本主義の要素が増えつつある。 経済成長に伴い、資本主義国と同じくベトナムにもキャッシュレス決済の波が訪れてい...

アグリテックBlueWhite、自律走行型トラクターで「人手のいらない農業」実現へ

「農業の人手不足」が世界で叫ばれている近年、その解決策として畑にロボットを投入しようという動きが活発になっている。 多くのロボティクス企業が農業市場へ参入する中、イスラエルのスタートアップであるBlueWhite（旧：B...

デジタルデトックスは2024年のテックトレンドか、非スマホがクラファンで約1億円調達

ここ数年、アメリカでは“非スマート”な「Dumb Phone」が復活を遂げている。アメリカの同市場はキャリアと契約を結んだメーカー各社の参加で競争が激化し、Counterpointの昨年発表によると、2023年の販売数は...

注目高まる植樹支援アプリ「Treeapp」、イギリス司法省も顧客に

環境ビジネスは、昨今急速な市場拡大が見込まれている。Fortune Business Insightsの2024年4月報告によると、再生可能エネルギーを含むグリーンテクノロジー関連の市場規模は、2023年に約165億ドル...

MORE