SEARCH

#注目のキーワード

TECHABLE TECHABLE

海外・国内のベンチャー系ニュースサイト | TECHABLE

TECHABLE

株式会社CAN EAT

株式会社CAN EAT

飲食店のアレルギー管理をさらに効率化、「アレルギー管理サービス」に仕掛品機能が追加

アレルギー表示を自前で作成するためには、食品表示に関する勉強が必須。ミスの許されない作業でありながら、人材不足によって十分には取り組めていない飲食店も少なくないようです。 このような背景から、株式会社CAN EATは、ス...

ITで食物アレルギー・食事制限対応を支援！ 食の個別最適化めざすCAN EAT

食物アレルギーや宗教上・健康上の理由などで食事制限を必要とする人は、世界人口のおよそ3分の1とも言われています。一方外食業界では、食の安全に関する複雑な法令・制度を的確にキャッチアップすることが難しく、食事制限への対応に...

1

WHAT'S NEW

最新情報

世界的には成長市場のデジタルフォトフレーム、クラファンで目標金額1900%達成製品も

携帯電話やデジカメで撮った画像を液晶ディスプレイに表示して楽しむ、デジタル写真用の写真立てであるデジタルフォトフレーム。 かつてSoftbankが携帯電話本体とセットでサービス展開していた「PhotoVision」が火付...

金融信用スコア可視化アプリ「SkorLife」、インドネシア金融庁の認証マークを取得

自分の金融信用情報にはどのようなことが書かれているのか、大抵の人は知らないだろう。 だが、もしもその情報を「信用スコア」という形で可視化できればどうか。何かしらの理由でスコアの数値が低かったとしても、「どうすればスコアを...

インドネシアChickin、養鶏農家向けIoTデバイス提供でたんぱく質供給に貢献

インドネシアでは鶏肉が広く消費されている。 食肉は、今後起こり得る食料問題の解決に必要な切り札だ。人間にとって動物性たんぱく質は欠かせないものだが、政府の意向があるからといってすぐさま食肉を増産できるわけではない。そこに...

南アEverlectric、車両から充電インフラまで包括した“EV導入ソリューション”提供

現在アフリカでは、大気汚染地域として有名なアジアを上回る勢いで、大気や水質などの環境汚染問題が深刻になっている。経済発展に伴う交通量の増加は、慢性的な交通渋滞を引き起こし、自動車排出ガスによる大気汚染や温室効果ガスの排出...

小規模の個人商店もクレカ対応へ、ベトナムのスーパー決済アプリ「VNPAY」

ベトナムは共産党の一党独裁体制による社会主義国家だ。しかし、ドイモイ政策以降は経済面で開放的な方針に舵を切り、資本主義の要素が増えつつある。 経済成長に伴い、資本主義国と同じくベトナムにもキャッシュレス決済の波が訪れてい...

アグリテックBlueWhite、自律走行型トラクターで「人手のいらない農業」実現へ

「農業の人手不足」が世界で叫ばれている近年、その解決策として畑にロボットを投入しようという動きが活発になっている。 多くのロボティクス企業が農業市場へ参入する中、イスラエルのスタートアップであるBlueWhite（旧：B...

デジタルデトックスは2024年のテックトレンドか、非スマホがクラファンで約1億円調達

ここ数年、アメリカでは“非スマート”な「Dumb Phone」が復活を遂げている。アメリカの同市場はキャリアと契約を結んだメーカー各社の参加で競争が激化し、Counterpointの昨年発表によると、2023年の販売数は...

注目高まる植樹支援アプリ「Treeapp」、イギリス司法省も顧客に

環境ビジネスは、昨今急速な市場拡大が見込まれている。Fortune Business Insightsの2024年4月報告によると、再生可能エネルギーを含むグリーンテクノロジー関連の市場規模は、2023年に約165億ドル...

スマート家具市場成長、アウトドアでも活躍する多機能家具も人気集める

ホームオートメーションとIoT技術に対する消費者の関心が高まるなか、スマート家具分野が成長している。SkyQuestの2024年2月発表によると、世界のスマート家具市場規模は2023年に31億1000万米ドルと推測された...

B級野菜も販売するフィリピンの農業流通スタートアップMayani、日系飲食チェーン店とも協力

農業と漁業は、人間が生きていくうえで欠かせない産業である。 しかし、現状は一次産業従事者の前に複雑過ぎる構造が横たわっている。特に、仲買人が何度も介入する流通過程はきわめて深刻な問題だ。これを打破することが、アジアの途上...

地方の女性に雇用を創出するイスラム教徒向けECプラットフォーム「Evermos」

新聞各社が主催する企業表彰事業は、公共性の高い企業を表彰することで今現在の世界を悩ませる問題の解決につなげようというコンセプトで行われるものだ。 日本経済新聞が主宰する「日経アジアアワード」は、1996年から実施されてい...

食品から業務用スマホまで。迅速な発注・納品に対応のマレーシアB2Bマーケットプレイス「Lapasar」

Amazonや楽天市場は2C（to C）マーケットプレイスである。すなわち、一般消費者向けのサービスだ。 単に一言「マーケットプレイス」といえば、ほとんどの人は2Cを連想する。しかし、世界ではB2B専用マーケットプレイス...

MORE