米国では、高速道路における緩速運転によって引き起こされる二次的な事故が後を絶たない。米国運輸省の調査によると、2016年の1年間で、同様の事故による死傷者は300万人を超えている。

そんななか、パデュー大学は二次的な事故による死傷者を減らすための方策として、ドローンによる事故調査法を提案した。

・10分以内でマッピング完了

通常、死傷者を生み出すレベルの大事故を起こした場合、現場の地図を生成するのに約2~3時間かかる。

ところが、同大学が提案する通りドローンを活用した場合、要する時間はわずか5~8分である。ドローンだが、2秒間隔で約100枚の画像を記録するようプログラム化されているのだ。

こうして、事故処理に要する時間が大幅に短縮されるとともに、早い段階において道路をいつも通りの状況に戻すことが可能となる。その結果、二次的な事故による死傷者の減少にもつながるというわけである。

・赤外線を手がかりに自動車の位置を同定

ドローンはサーマルイメージング技術を搭載。物体から放射される赤外線を手がかりに、自動車の位置を同定しながら、衝突現場近辺の地形を正確に図示する。

そして、データが十分に集まれば、事故現場の3Dプリントを生成することも可能。事故の文書化における効率性の向上が期待されている。

Purdue University