グーグル（Google）は、2018年9月、Googleマップのデータを活用し、都市の二酸化炭素排出量を分析するオンラインツール「Environmental Insights Explorer（EIE）」のベータ版をリリースした。

・都市別に二酸化炭素排出量などがビジュアルでチェックできる

EIEは、世界9149都市が参加し、都市レベルで気候変動対策や再生可能エネルギーへの転換を推進する国際イニシアチブ「気候とエネルギーのための世界市長誓約（GCoM）」との提携により構築されたもの。

標準的な温室効果ガス（GHG）の要因に沿ってグーグルの統合データを分析することで、各都市の二酸化炭素排出量を可視化し、その削減に向けた施策の立案や効果検証などに役立てるのが狙いだ。

EIEでは、建物からの二酸化炭素排出量や運輸・交通に伴う二酸化炭素排出量の評価データに加え、再生可能エネルギーによるオフセット効果やこの先20年の気候予測のデータもわかりやすくビジュアル化して公開。

たとえば、建物からの二酸化炭素排出量は、住宅と非住宅建築物とに分類し、それぞれの二酸化炭素排出量を推計する仕組みとなっている。

・現在、世界4カ国5都市を網羅

グーグルでは、住所を入力するだけでソーラーパネル設置の適性が診断できる「Project Sunroof」を2015年に開発するなど、グーグルが保有する膨大なデータを有効に活用し、グローバル規模での気候変動対策に寄与してきた。

現在、EIEが網羅しているのは、米国のピッツバーグおよびマウンテンビュー、カナダのビクトリア、オーストラリアのメルボルン、アルゼンチンのブエノスアイレスの5都市に限られているが、今後、データの精度向上や機能改善に努めながら、その範囲を拡大していく方針だ。

Environmental Insights Explorer