IoT（モノのインターネット）の技術によりインフラやサービスを効率化し、地域住民の生活の質を高めながら環境に配慮した持続可能な都市づくりにつなげる“スマートシティ化”が世界各地で広がってきた。

なかでも、米カリフォルニア州サンディエゴ市は、センサーを活用した世界最大級のIoTプラットフォームの構築に着手したことで注目されている。

・サンディエゴ市内に3,200台の次世代型センサーを設置

サンディエゴ市は、2017年2月、米複合企業ゼネラル・エレクトリック（GE）傘下のCurrent（カレント）らとの提携のもと、Currentが開発した次世代型センサー「CityIQ」を市内に3,200台設置する方針を表明。

既設の街路灯に装着した「CityIQ」を通じて、大気汚染レベルや市内の交通状況、駐車場の空き状況など、様々なデータをリアルタイムで収集し、住民のより安全で快適な生活に役立てようというのが、その狙いだ。

収集されたデータは、オンラインプラットフォームで第三者にも提供し、駐車場検索アプリなど、住民の利便性を高めるアプリの開発などに活用させるという。

「CityIQ」の設置は2017年夏から順次実施されており、2018年秋までに完了させる計画だ。

・スマートシティ市場が急速に拡大中

市場調査会社「リサーチ・アンド・マーケッツ」によると、世界のスマートシティ市場は、2016年時点の7,732億ドル（約85兆8,250億円）から年平均19.08%で成長し、2025年までに3兆6,515億ドル（約405兆3,170億円）まで拡大するとみられている。

「既存の街灯インフラを、リアルタイムに街を可視化する“デジタルインフラ”に転換させよう」というサンディエゴ市の取り組みは、とりわけ先進的なものといえよう。

City of San Diego