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Marketing 【Interview】インフルエンサーが企業のSNS担当者に!デジタル戦略時代のソーシャルメディア・マネジメントサービス「PRST」に迫る

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【Interview】インフルエンサーが企業のSNS担当者に!デジタル戦略時代のソーシャルメディア・マネジメントサービス「PRST」に迫る

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prst_1インフルエンサーマーケティングの先駆け的存在として、業界を牽引してきた「SPIRIT(スピリット)」。まだソーシャルタレントという言葉すら浸透していない頃に、その地位を確立させ、新しい販促戦略の形を提示した画期的なサービスだ。

あれから約2年。ソーシャルメディアをさらに深く活用するために、誕生したのがこの「PRST(プロスト)」だ。提供元のLIDDELL(リデル)は、約5ヵ月間のテストマーケティングを経て、本サービスをローンチ。「SPIRIT」に続くSNS時代の切り札として、注目が集まる。

果たして、どんなサービスなのか。代表取締役CEOの福田 晃一(ふくだ こういち)氏に、早速話を聞いた。

・インフルエンサーが企業のSNSマネージメントを代行


Q1:「PRST」とは、どんなサービスなのでしょうか。詳細について、教えてください。
prst_2「PRST」は、企業担当者の代わりに、インフルエンサーがInstagram、ツイッターなどのソーシャルメディアのマネジメント(運用代行)や、プロデュース(運用サポート)を行うサービスです。各インフルエンサーが発信するカジュアル、エレガンス、ナチュラル、ガーリーなどといった世界観が人々の共感を集めています。

こうしたインフルエンサーが生み出す影響力を企業が活用し、それと同時にインフルエンサーの可能性を拡げていくサービス、それが「PRST」です。

Q2:御社のサービスとして真っ先に頭に浮かぶのは、2年前にリリースされた「SPIRIT」ですが、今回の「PRST」では、その経験はどのように生かされているのでしょうか。
prst_3「SPIRIT」はサービスローンチ後、短期間で国内最大級のプラットフォームに成長を遂げました。その過程で、「SPIRIT」を活用する企業から、自社Instagramがどうすればよくなるかわからない、という相談を受けていました。

同時に、インフルエンサーをフォロワー数のみで判断するのではなく、フォロワーが少なくても人々の共感を生む世界観や、写真を創出するクリエイティブよりのインフルエンサーにも活躍してほしかったため、「PRST」の提供に至りました。

Q3:大勢のインフルエンサーを抱えておられますが、ノウハウやコツのようなものは、マニュアル化されているのでしょうか。
どうすればフォロワーが増えるか、どうすればエンゲージメントが上がるか、これはひとえに、「共感される投稿」ができるか否かによります。もちろん、ハッシュタグや投稿時間、テキスト、画像加工のトレンドなど、テクニカルな部分もたくさんありますが、最も重要なのはやはり共感です。

この“共感”を作り出すノウハウは、「SPIRIT」の800社を超える企業と、1万9000人のインフルエンサーたちの熱量(過去の実績データ)から、マニュアル化されています。このノウハウは、インフルエンサーとの勉強会や、今後予定するインフルエンサー教育事業にも、反映されています。

・生活者目線のクリエィティブで企業とユーザーを近づける


Q4:本サービスを利用することで、企業はどのようなメリットを得るのでしょうか。
prst_4PRSTの導入によって企業が得られるメリットは、大きく3つあります。まず、ソーシャルメディアの運用担当者が存在しない場合、アカウント開設後の放置状態を解決します。企業担当者に代わり、インフルエンサーが商品等のコンセプトやメッセージを理解した上で、撮影、加工、投稿、すべてを実施。ソーシャルメディアの世界観を創り上げます。

次に、撮影・加工における企業目線での発信の中和です。Instagramはカタログではないので、いかに洗練されていても、生活者に響くとは限りません。投稿によってシーンを魅せて想像力を喚起し、生活者目線の共感できるクリエイティブで、企業とユーザーの距離を近づけます。

最後は、ソーシャルメディアを、効果的に活用できるようになること。日々自分の世界観を共有し続けているインフルエンサーのナレッジをもって、適切で効果的なハッシュタグを増やし、密接で強固なファンの醸成を促進します。

Q5:今後の展開について、教えてください。
prst_5「SPIRIT」を展開する中で、インフルエンサーが企業のソーシャルメディア担当を担うという新しい可能性が拡がったように、新たに「PRST」を通して、企業とインフルエンサーの関わり方や可能性を生み出せれば、と思っております。

「インフルエンサー」という職業が確立しつつある中、雇用問題や働き方の改革の一端を担えるサービスになれるよう、まい進していくつもりです。

(取材・文 乾 雅美)

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