人間の運転操作を一切必要としない自動運転車が道路を安全に走行するためには、カーブの形状や幅はもとより、高低差や凸凹、縁石、電柱などの周囲物まで、あらゆる情報を三次元で表わした地図データが不可欠だ。

欧州では、独大手自動車メーカーBMWらが傘下におさめる「HERE」や、オランダの「TomTom」など、自動運転車向けの高精度地図データを提供する企業が現れはじめている。

・センサー技術とクラウドソーシングにより3D地図データを収集

米国では、ニューヨークのスタートアップ企業「CARMERA」が、道路の三次元地図データを提供するプラットフォームの構築に取り組んでいる。

「CARMERA」の特徴は、より効率的に道路の情報を収集するべく、最新のセンサー技術とクラウドソーシングを融合させている点だ。

運送会社らとの提携のもと、配送中のトラックやバンに、最新のセンサー技術を導入した3Dカメラを装着させ、道路の様子を撮影。

提携先は、その見返りとして、配送車のモニタリングデータや安全性・効率性にまつわる分析データをCARMERAから無償で得られる仕組みとなっている。

・日本でも自動運転車向け高精度地図の構築に着手

日本でも、自動運転車用の高精度地図の構築に向けて、三菱電機や地図制作会社のゼンリン、トヨタ⾃動⾞をはじめとする自動車メーカーらが、2016年6月、ダイナミックマップ基盤企画株式会社を設立。

2017年6月末には、社名をダイナミックマップ基盤株式会社に変更して事業会社化し、国内の高速道路・⾃動⾞専⽤道路を対象に、高精度地図データの整備に着手する方針だ。

自動運転車の実用化に向けて、欧米や日本を中心に、地図データも“二次元”から“三次元”へと急速かつ大幅に進化しはじめている。

CARMERA

ダイナミックマップ基盤企画株式会社（2017年6月30日より「ダイナミックマップ基盤株式会社」に社名変更）