国際連合の予測によると、都市居住者は、今後さらに増加傾向にあり、2045年までに世界で60億人に達するとみられている。

世界各地では、このような動向をふまえ、都市部で安定的な食料供給を確保するため、都市型農業にまつわる研究開発がすすめられている。

・都市部の農地適性を診断できるマップ型ツール

スイスの都市型農業システム開発会社「UrbanFarms（アーバン・ファーマーズ）」は、スイスの大手小売チェーンMigros（ミグロ）の助成のもと、建物の屋上や空きビルなどの遊休地を対象に、農地への転用の適否を診断できる「UF FarmScout（UFファーム・スカウト）」を開発した。

オンラインマップでタグ付けされた地点をクリックすると、農地利用した場合に収穫可能な農作物の種類や量を自動的にシミュレーション。

養鶏や養蜂の適性についても診断できる仕組みだ。

「UF FarmScout」は、現在、スイスを中心に、欧州・北米の合わせて217カ所を網羅。

ウェブツールのほか、iOSアプリおよびAndroid対応アプリとしてリリースされている

・都市部の食料自給率向上のポテンシャルを可視化

住所を入力し、ソーラーパネル設置の適性を診断するグーグルの「Project Sunroof」は、家庭用太陽光発電のポテンシャルを可視化するものとして話題となったが、「UF FarmScout」も同様に、都市部の食料自給に向けた可能性を見える化するものとして注目に値するだろう。

UF FarmScout