そこで、クラウドソーシングを活用し、このような割引情報を消費者間で共有しあうためのアプリ「Froodly」が誕生した。
・消費期限が近づく割引商品の情報を共有
Froodlyでは、Contributor(コントリビューター)と呼ばれる情報提供者が、消費期限が近づき、割引価格で販売されている商品を、スマートフォンで撮影し、アップロード。
一般ユーザーは、Contributorからの投稿によって、割引商品の概要や販売場所、価格などの情報を、リアルタイムに近い状態で知ることができる。
Froodlyは、フィンランドのスーパーマーケットチェーン「Kスーパーマーケット」のカイサニエミ店との提携によりテスト運用を実施し、いよいよ、9月1日に初版をリリースする予定。
消費期限が近づく商品の消費率を上げることで、食料廃棄の削減につながると期待されている。
・食品廃棄物削減に向けた取り組み
近年、欧米を中心に、食料廃棄物の削減への取り組みが広がってきた。
たとえば、フランス議会では、2015年5月、大手スーパーマーケットを対象に、売れ残った食品の廃棄を禁止する法案を満場一致で可決している。
Froodlyは当面の間、ヘルシンキを拠点に、フィンランド国内の年間6500〜7500万トンもの食料廃棄物の削減に注力する方針。食料廃棄大国とも言われる日本でも、応用できそうだ。
Froodly