AR/VRの普及により、昨今はエンタメや小売、教育などあらゆる業界でAR/VRコンテンツが活用されている。これに伴い、AR/VRアプリ開発に参入する企業も増加中だ。

ガートナーは、2026年までに推定25%の人々が仕事、買い物、教育、社交、娯楽に関連したVR活動に1日1時間以上を費やすようになると予想。さらに、2027年までにB2C企業の大多数がメタバース体験におけるデジタルヒューマンに専用の予算を割り当て、その責任を最高マーケティング責任者（CMO）が負うようになると見込んでいる。

この大きな変化を見越して、米国UneeQは、新たに企業向けのデジタルヒューマンSDK（ソフトウェア開発キット）をリリース。ブランドがAI搭載のデジタルヒューマンをAR/VRアプリへシームレスに統合できるように支援する。特に、AppleのVision Proを含むアプリへ展開する方法を大幅に加速していく。

AI搭載デジタルヒューマンをアプリへ統合するSDK

2016年設立のUneeQは米国のAI企業で、自律型デジタルヒューマンプラットフォームを開発している。経験豊富なAI実践者、科学者、発明家、開発者、品質管理の専門家、プロジェクトマネージャー、マーケティング担当者、専門家で構成されており、現在は米国、オーストラリア、ニュージーランド、ヨーロッパにチームをかかえている。

UneeQは、リアルで感情的・知的なデジタルヒューマンを実現する合成アニメーションシステム「Synanim」や、デジタルヒューマンの言語、感情、発音、記憶、知識などを調整するAIバックエンドシステム「Synapse」を提供している。

今回、UneeQがリリースしたSDKは、企業のWebアプリとUneeQのプラットフォーム間の通信を容易にし、デジタルヒューマンの実装をコントロールするというもの。他の多くの開発者向けツールに追随しており、企業がWeb、モバイル、キオスクアプリにデジタルヒューマンを迅速に（多くの場合、数時間以内）展開できるよう支援する。

UneeQのSDKを使用すると複雑なコーディングが不要になるため、企業は会話エクスペリエンスを数分でチャネルに統合し、試行から実現までにかかる時間を短縮できる。

UneeQのCEOであるDanny Tomsett氏は「カスタム開発の必要性を排除し、簡単な導入プロセスを提供することで、ブランドはこれまでできなかった方法で、リアルなデジタルヒューマンの力を楽々と活用できるようになる」とコメントした。

有名企業もデジタルヒューマンを導入済み

Web、モバイル、仮想世界でインタラクティブで没入感のある会話体験を生み出すために多くの企業がデジタルヒューマンを導入している。L'Oréal、Deutsche Telekom、Mercedes-Benzなどの有名企業はすでに、顧客体験の向上のためにデジタルヒューマンを採用済みだ。

日本では、7月初旬にNTT QONOQとNTTコミュニケーションズが、2024年下期提供開始予定のデジタルヒューマン動画生成サービス（仮称）のお試しプランを10社限定で提供。野村ホールディングスや学校法人新潟総合学園が同サービスを先行導入し、費用・制作期間削減における効果を検証するという。

2035年までに1250億ドルの市場規模に成長すると予測されているデジタルヒューマン市場。UneeQの新しいSDKは、デジタルヒューマン技術の進化における重要なマイルストーンとなるだろう。

参考・引用元：
UneeQ
GlobeNewswire

（文・Haruka Isobe）