地球温暖化対策とSDGsの観点から、クリーンエネルギーへの注目が高まる中、燃料電池市場が大きな成長を見せている。

グローバル調査会社Technavioは燃料電池市場の動向に関する最新レポートにて、世界の燃料電池市場は2024年から2028年の4年間で、約252億6000万米ドルの規模に達し、年平均成長率は30.57%に上るとの予測を発表した。

欧州が市場の36%を占める結果に

燃料電池とは、水素と酸素の化学反応により電気を生み出す次世代のクリーンエネルギー技術だ。化石燃料に頼らない発電が可能であり、二酸化炭素の排出がないことから、脱炭素社会の実現に向けた有力な選択肢として注目を集めている。

Technavioのレポートでは、燃料電池を「PEMFC」「PAFC」「SOFC」などのタイプ別に分析。特に自動車や定置型発電に用いられるPEMFC型の市場が拡大すると指摘した。また、輸送用、定置用、ポータブル機器用の3つの用途別に市場を調査。輸送用が最も大きな割合を占めるとしている。

地域別では、欧州が市場の36%を占め、最も高い成長が見込まれる。次いで北米、アジア太平洋、中東・アフリカ、南米の順となる。主要国としては、米国、日本、ドイツ、英国、中国が挙げられた。

燃料電池市場における課題

燃料電池市場の拡大には、いくつかの課題も存在する。まず、高い生産コストは大きな障壁だ。水素を製造するための電気分解はエネルギーを大量に消費するため高コストであり、加えて水素ステーションの建設・維持にも多額の費用がかかる。複雑な材料や規模の経済の低さなども、市場成長を阻む要因となっている。

このほか、技術的な進歩も、燃料電池の大量普及には欠かせない。燃料電池の種類や耐久性の向上が求められる。従来の電源との価格の差をなくすことも目標のひとつだ。

再生可能エネルギー源としての水素の利用は拡大傾向にあるが、利用可能性とアクセシビリティには依然として懸念がある。さらに、供給の安定の確保は、消費者の信頼を得るための鍵となる。

燃料電池市場における日本企業への期待

Technavioのレポートでは、富士電機、ホンダ、京セラ、三菱重工業、パナソニック、東芝などが取り上げられており、市場における日本企業への熱視線が感じられた。高い技術力と品質管理能力で知られる日本企業はこの分野をリードしていくことが期待されている。

すでに具体的に動いている企業もある。スイスに本社を置く日立エナジーは今月、世界的な電力需要の拡大に対応するため、2027年までに45億ドルを投資し、変圧器の製造能力を大幅に増強する計画を明らかにした。変圧器は、再生可能エネルギーの統合や輸送機関の電化など、エネルギーシステムの脱炭素化に不可欠なコンポーネントだ。

脱炭素社会の実現に向けた政府の取り組み

各国の政府や企業は、脱炭素社会の実現に向けて、再生可能エネルギーや水素利用に積極的に投資を行っている。日本でも、2050年カーボンニュートラルの目標達成に向け、グリーン成長戦略が策定され、水素関連技術に8000億円の投資が予定されている。企業だけでなく政府も注目する燃料電池がつくるクリーンな未来に期待大だ。

参考・引用元：
PR Newswire
Technavio
日立エナジー
経済産業省「水素基本戦略」

（文・嘉島亜麻実）