昨今、電気自動車（EV）の普及が急速に進んでいます。環境負荷の低さ、燃料費の削減、静かでスムーズな走行体験など、EVは多くのメリットを有する車両ですが、これらの利点を実現するためには、適切な充電インフラが不可欠です。

株式会社GREEN CHARGE（以下、GREEN CHARGE）は、EV向けの新型急速充電器を発売しました。利用料の支払いはkWh単位の従量課金制で、使用した電力量に基づく料金を支払う仕組みです。

既存の駐車場のデッドスペースを活用可能

GREEN CHARGEの新型急速充電器は、奥行360mmの薄型設計で、定格出力は50kW、出力電流は最大125Aです。

小型化された設計により、既存の駐車場のデッドスペースを活用できるため、駐車台数を減らすことなく充電器を設置できます。

設置を検討する事業者には、「直営店プラン」と「加盟店プラン」などが用意されており、それぞれのビジネスプランに合わせて急速充電器を導入可能。

「直営店プラン」は、費用・手間の負担が抑えられたプラン。イニシャルコストや電気代、固定資産所有権などをGREEN CHARGEが負担（所有）する代わりに、売上に対して最低3%を還元する必要があります。

「加盟店プラン」は、上記をすべて事業者側が負担し、固定資産所有権も事業者が有する代わりに、売上が全額事業者に対してすべて還元されます。

なお、充電器の工事内容、システム管理、定期点検などはGREEN CHARGE側が担当・実施します。

会員カードや専用アプリへの登録は不要

これまでのEV向け充電器は、充電量にかかわらず一定の利用料金を支払う必要がある場合が多く、またアプリなどの登録が必要なケースもあり、スムーズに車を充電できないケースがありました。

しかし、今回の新型急速充電器は、非会員制の機器で、利用の際に会員カードや専用アプリを作成・利用する必要はありません。月会費や初期費用も不要です。

GREEN CHARGEは、自社の充電器が次世代の社会インフラとして活用され、EVの普及推進に繋がることを期待しているとのことです。

参考元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000121032.html

公式サイト：https://www.greencharge.co.jp/

（文・S.Inosita）