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Tech CO2吸収量に連動してNFT発行。森林整備を応援できるWeb3プロジェクト「MORI」始動

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CO2吸収量に連動してNFT発行。森林整備を応援できるWeb3プロジェクト「MORI」始動

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JE FOREST株式会社(以下、JE FOREST)は、NFT(非代替性トークン)を通して森林整備活動を応援しつつ、カーボンオフセットに携われるプロジェクト「MORI(モリ)」が始動したと発表しました。

現実世界と連動したNFTがコンセプト

MORIは、森林整備プロジェクトに対しMORI(NFT)が発行され、世界各国の個人・法人問わず暗号資産イーサリアムのブロックチェーン上でNFTを取得・取引できるプロジェクトです。

現実の世界と連動したNFTをコンセプトとしており、現実の森のCO2吸収量の増加に連動して「iGreen(アイグリーン)」というNFTが、自動でドロップされます。

具体的には、MORIに紐づく現実の森林整備事業によるCO2吸収量が計測され、CO2 1kgあたりiGreenが1つドロップされるとのこと。

NFTはいつでもバーン可能

iGreenを保有するウォレットをMORIのサービスサイトに接続することで、いつでもバーンすることができます。バーン機能を活用することで、ブロックチェーンに記録される形でカーボンオフセットを行うことができるそうです。

JE FORESTは、MORIで以下のようなエコシステムを形成する方針と説明しています。
1.MORIを購入することによって「CO2吸収量を向上させる森林整備事業」を応援する

2.応援した森林整備事業の活動により現実の森林のCO2吸収量が増加する

3.MORIを保有するウォレットに対し、現実のCO2吸収量の増加分に連動したiGreenが自動的にドロップされる

4.オフセットの仕組みを活用したい第三者が、iGreenをOpenSea等のNFTマーケットプレイス等を通じて購入し、カーボンオフセットを目的としてバーンする

5.カーボンオフセットのニーズが高まり、「iGreen」や「iGreenを生み出すMORI」のマーケットプレイス上のプライスが上昇し、初期にMORIを保有・応援していたユーザーもメリットが得られる可能性がある

6.MORIやiGreenの価値が認められることで、MORIを発行して新たに森林整備事業の取り組みを行うインセンティブが増加し、森林性事業の取り組みを後押しする

後日、初回セールを実施予定

1月26日には、MORIのプロジェクトの公式サイトが公開されました。後日、公式Twitterなどで初回NFTセールの詳細日程が公開される予定です。

なお同プロジェクトには、ReFi(※)の普及を目指すReFi Japanの創設者であるビニール氏と、F太郎氏がアドバイザーとして参画しています。

※ReFi:Regenerative Financeの略称。Web3の思想やブロックチェーン技術等を活用し、世界的な環境問題や社会問題の解決と経済活動を両立しつつ、持続的な社会の構築に貢献するためのアプローチを指す用語。

PR TIMES:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000115783.html

(文・S.Inosita)

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