【調査内容】
調査期間:2022年12月5日〜2022年12月7日
調査方法:インターネット調査
調査対象:以下の条件に合致する500名
①売上規模100億円以上の企業に勤務
②主任以上(主任、課長、部長、役員、取締役)の役職者
③DX推進業務に半年以上関わっている
④新規製品・サービス開発もしくは、顧客接点・顧客体験改革をテーマにしたDXに関わっている(※次の業界は除外:広告、情報サービス、インターネット関連サービス、コンサルティング)
DXの取り組みの成果に対する満足度

成果に満足している企業はプロダクト・サービスの具体化を重視

一方、DXの成果に「やや満足」「やや不足」「明らかに不足」の層が、デジタルプロダクトやサービスの具体化を「重要」だと回答したのは平均25%にとどまりました。
ユーザー理解の深さにより、DXの取り組みの成果に差

自社に不足しているDXスキル

また、DXプロデューサー/プロダクトマネージャーが不足していることも分かりました。
これらの調査結果から、企業がDXを成功させるためには、具体的なプロダクト・サービスへ取り組み、またその中で継続的にユーザーニーズを汲み取ることを仕組み化することが重要であることが分かります。
PR TIMES:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000079310.html
(文・先崎ゆきえ)