株式会社インテグリティ・ヘルスケア（以下、インテグリティ・ヘルスケア）は、同社が提供するPHRサービス「Smart One Health」と、株式会社エスシーシー（以下、エスシーシー）が提供する脳心血管病・糖尿病発症リスク予測サービス「すこやか未来ナビ」を連携します。

今後は疾患の啓発から早期受診までをトータルでサポートするサービスを、一般企業や健康保険組合向けに提供するとのことです。

「Smart One Health」と「すこやか未来ナビ」が連携

「Smart One Health」は、PHR（パーソナルヘルスレコード：個人の健康・医療・介護に関する情報のこと）を効率よく管理するためのスマートフォンアプリです。

「未病」「予防」「治療」すべてのシーンにおいて、「かかりつけ医」をはじめとする専門家とデータを共有し、血圧・体重・血糖値、薬・食事・運動などのデータを入力することで、それぞれの関係性をグラフ・表形式で見える化し、より効果的な療養指導や自己管理に貢献します。

必要な人に必要なタイミングで、オンライン診療やオンライン栄養指導を実施できるため、療養指導や保健指導の選択肢が広がるといいます。

そんなSmart One Healthと連携する「すこやか未来ナビ」は、脳心血管病・糖尿病の発症リスクを予測するサービス。

IQVIAソリューションズ ジャパン株式会社の発症リスク予測モデルを使用しており、健康診断結果を取り込むだけで、今後5年間の発症リスクを予測・分析します。

通院する時間がない未受診者へアプローチ

今回の連携では、「すこやか未来ナビ」のリスク通知から「Smart One Health」アプリに健康診断結果を取り込むことが可能になるといいます。

これにより、通院する時間がない、もしくは通院を避けたいといった未受診者に対して「健康診断結果の医療機関への共有」「オンライン診療を活用した早期受診」などをサポートします。

また、インテグリティ・ヘルスケアとエスシーシーは上記のサポートに「健康診断受診者の将来の発症リスクを予測・分析」「発症リスク軽減に結び付けるためのアドバイス」などを加えた、総合的な受診勧奨サービスを提供するとのことです。

背景にはコロナ禍によるテレワークや受診控え

新型コロナウイルスの感染拡大を機に、多くの企業がテレワークを促進している近年。

在宅勤務や商談のオンライン化により、従業員の運動量が減少し、生活習慣病のリスクが増大しているといいます。

さらに、コロナ禍による受診控え・通院控えも加わり、健康診断後の再検査の未受診者は増加傾向にあり、企業の受診勧奨対策に新たな施策が必要とされているようです。

こうした背景を踏まえ、インテグリティ・ヘルスケアとエスシーシーは、2022年4月から規制が緩和されたオンライン診療に対応した、PHRを活用する受診勧奨のサポートプログラムを開発しました。

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「Smart One Health」サービスサイト
「すこやか未来ナビ」サービスサイト

（文・Haruka Isobe）