株式会社リクルートは、2021年10月29日～11月12日の期間、全国の人事業務関与者（担当業務2年以上）3007人を対象に、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021）」と題したインターネット調査を実施。

その中には、DXとそれに伴うリスキリングに関する質問項目もあり、今回はこれらの関連項目にフォーカスした結果報告を公開しています。

DX人材はどこから！？

同調査で、DXを推進するために必要な人材“DX人材”の必要性を尋ねたところ、「必要」が約4割強、「必要ない」が約3割強となりました。

「必要」と回答した人に対し、DX人材の確保先（予定含む）について聞くと「社内からのみ確保」が約18％、「社内および社外から確保」が約49％となり、半数以上の企業が社員をDX人材として起用する意向があることがわかっています。ちなみに、「社外からのみ確保（約19％）」「確保はせず専門会社などに発注（約5％）」という回答もありました。

DXに伴うリスキリングの実態

では、社内からDX人材を確保するために、リスキリングを実施している企業はどれほどあるのでしょうか。

調査結果によると、リスキリングを「実施している」のは3割強、「実施していない」のは4割強です。この数字は、2020年度の調査結果とほぼ同率のようで、リスキリング実施の二極化傾向を示す結果と言えるでしょう。

また、リスキリングの実施対象者に着目すると、2020年度と2021年度ではわずかながら変化が見られました。例えば、「DX推進担当者のみに実施」という割合が、2020年度9.6％から2021年度7.7％と微減していること、「DX推進担当者や希望者に実施」や「全従業員に必須で実施」が微増していることなどがわかります。

これらの結果から、“リスキリング”の実施は二極化傾向にあるものの、実施している企業では、DX担当者に限らず広くリスキリングを行う傾向にあることも読み取れるでしょう。

同社のHR統括編集長 藤井 薫氏は、「全社を挙げた『リスキリング』こそ『DX』推進の方途ともいえます」とコメント。また、リスキリングの拡大は、キャリアアップを望む従業員・求職者にとっても大きな魅力になるということ、ひいてはリスキリング実施が、優秀な人材の採用力・定着力・変革貢献力といった企業変革の差に直結していく可能性にも言及しています。

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株式会社リクルート（調査結果詳細）

（文・Higuchi）