ヤフー・データソリューションは、ビッグデータをブラウザー上で調査・分析できるツール「DS.INSIGHT」の一部機能において、分析可能なデータの期間をこれまでの2年から3年に拡大したと発表しました。

企業のデータドリブン化を後押し

ヤフーが法人向けに提供する「DS.INSIGHT」とは、どんなサービスなのでしょうか。同社によると「ヤフーの保有する行動ビッグデータ（検索と位置情報）を分析できるこれまでにないデスクリサーチツール」とのこと。

企業は事業を展開するにあたって「知識が少ない市場」「予算・時間の制限」「仮説の不一致」など様々な課題に直面するもの。こういった悩みをオフィスにいながら検証・解決できるのが「DS.INSIGHT」です。例えば、ヤフーの検索データを元に、生活者の興味関心をリサーチすることができたり、ヤフーの位置情報・検索データを元に特定エリアにおける人口動態や特徴検索などもわかります。

「DS.INSIGHT」の特徴は、関心者の人数や属性、ニーズをスピーディに可視化できるという点でしょう。従来のような経験者の勘や知識に頼るのではなく、あくまでデータドリブンでビジネスの意思決定を行うことが可能になります。同社ウェブサイトでは「誰にでも分かりやすいビジュアルなので、先方社内でいつの間にか立ち消えてしまう心配もありません」と表記されています。

コロナ禍以前との比較が可能に

そしてヤフーはこの度、「DS.INSIGHT」の分析可能なデータの期間を3年に拡大。同社によると、2020年から続くコロナ禍により検索を中心にさまざまな行動ビッグデータにも大きな影響が出ているとのことです。

例えば「コロナ」、「ワクチン」などコロナ禍以前と比べて検索が大幅に増加したキーワードがある一方、「運動会」、「ビアガーデン」など検索が大幅に減少したキーワードがあるなど、コロナ禍以降のデータは基準として用いにくくなってきており、ユーザーからはコロナ禍以前との比較分析のためにデータ期間の拡大を希望する声があがっていたといいます。

それに応じる形で分析可能なデータの期間を2年から3年に拡大したところ、「9月の“運動会”の検索数は2019年と比較して、2020年は43％減少、2021年は56％減少」「7月の“ビアガーデン”の検索数は2019年と比較して、2020年は10％減少、2021年は59％減少」といった形で、コロナ禍以前との比較が可能になりました。

ヤフーでは、今後もユーザーのプライバシーの保護を最優先としたうえで、日本全体のデータドリブン化を後押ししていくとしています。

ヤフー株式会社
DS.INSIGHT

（文・Takeuchi）