「自分たちが手にし口にするものは自分たちで育てる」をビジョンに掲げるプランティオ株式会社は、同社が保有する野菜データベース・利用者の栽培履歴・センサーデータを滋賀大学に提供し、共同で実証実験を行うと発表。同大学のデータサイエンス領域および栽培学領域の協力を得て、データ分析、学習予測アルゴリズムの構築、栽培実証実験を実施します。

野菜栽培のナビゲーションシステム

これまで「野菜栽培」といえば、経験と勘に頼ったアナログなアプローチが普通でした。アグリテックも盛り上がりを見せてはいますが、産業としての「農業」向けでしかなく、個人や地域の「家庭菜園」へのアグリテックは一向に普及していないのが現状といいます。

一方で、食品ロス削減や、脱炭素、気候変動への対応という観点で分散型の「マイクロ・ファーミング」（一般の方が小規模に行う農的活動）の重要性が再認識され、国内外問わず取り組みが盛んになっていますが、適切な栽培手法や問題への対処方法の把握が難しいのが実情。

プランティオ株式会社はこのような課題を解決するため、だれでもどこでも野菜栽培できる社会の実現を目指し、従来のアナログな野菜栽培をデジタルに変換した一般向けの野菜栽培ナビゲーションシステム「grow OS」を開発。IoTセンサーやアプリを使い、テクノロジーとコミュニティによって収穫までをサポートします。

260種類の野菜のデータベースも

「grow OS」は、約260種類の野菜のデータベースを持ち、栽培を支援するシステム。種まきから収穫や採種までの成長過程と標準的な所要日数、各成長段階における水分量や土壌温度などの環境適正値、必要なお手入れとそのタイミングなどの情報をベースに栽培を支援します。

利用者は通知される情報を参考に栽培することで、収穫までに必要な情報を調べる手間が省けるとともに、失敗などのリスクを軽減することが可能。 センサーが取得したデータを元に水やりなど必要なお手入れを通知したり、ユーザーが記録した栽培進捗やお手入れのタイミングを学習し収穫期までの日数を補正するなど、今の状況に合わせたナビゲーションが可能です。

同社と共同研究を行う滋賀大学の森太郎氏は「本共同研究では、grow CONNECTにより、自分の菜園の環境を知り、そのデータに基づいたアドバイスを受けることで栽培が成功に導かれるシステムを構築し、多くの人が栽培や食の喜びを味わい、農・食料・環境について考えるようになって欲しい」と話しています。

PR TIMES

（文・Takeuchi）