レノボ・ジャパンは、日本を含むアジア地域の16～25歳の生徒学生および11～15歳の子どもを持つ保護者を対象に、コロナ蔓延後に行われた遠隔授業および学習体験についてコロナ前との比較調査を実施。調査期間は2021年4月16日～4月26日で、インターネット経由で実施しました。

新型コロナウィルスデルタ株の若年層への急速拡大により、日本でも再び遠隔授業の実施が現実味を帯びています。本調査では、子供たちが学習用のPCまたはタブレットの情報端末を使いこなす上での課題や在宅におけるメリット・デメリットなどについて聞き出したといいます。

遠隔授業は約半数に

コロナの感染拡大以前、日本では遠隔授業の実施率は13％と、調査をおこなったアジアの各市場中かなり低い水準にありました。しかし、昨年の緊急事態宣言以降に遠隔授業が一気に広まり、導入割合は51％に。しかし、インド・香港・インドネシア・フィリピン・マレーシアなど70%を超える割合に対して低い数字となっています。

遠隔授業のメリットとして、半数以上が「自宅などの快適な場所からアクセスできる」「通学時間を削減できる」と回答しており、緊急的な措置を超えるメリットがあることが分かりました。

大人の手を借りずに解決

また、遠隔授業を行うにあたり、テクニカルトラブルが発生しても日本の回答は「自分で解決する」との回答した人が32％、「クラスメイトや友人」が30％おり、「両親、その他の大人の家族」や「教師や学校関係者」の回答を上回っていることも興味深い点です。

レノボ・ジャパンの担当者は「生まれた時からインターネットやデジタルデバイスが身近にあったデジタルネイティブな世代であることから、多くはテクノロジートラブルを大人の手を借りずに解決できている」と話しています。

今回の調査からは、デジタルネイティブな子供たちは機器のトラブルも自己解決できるなど、アジア各地区の子供たちと同様ICTを使いこなす能力が育まれていることが判明。一方で、遠隔授業の実施率で日本はアジア諸国に比べまだ高いとは言えず、教育機関が配備された端末の利活用を進める途中段階にあるようです。

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（文・Takeuchi）