新型コロナウイルスの感染拡大によって、人々の生活行動は大きく変化しましたが、その中でも購買行動の変化は特に大きかったもののひとつではないでしょうか。

そんな「購買行動の変化」に着目したのが、CCCマーケティング株式会社のシンクタンクであるCCCマーケティング総合研究所と、金沢大学の藤生慎准教授の交通・防災まちづくり研究室です。両者は、Tカードの購買ビッグデータを分析し、新型コロナの感染拡大前後の消費者の購買特性を把握することで、地域課題の可視化や新たなまちづくり施策に貢献すべく、産学連携の共同研究プロジェクトを2020年11月に開始。このたび、その研究結果がまとまったようです。

地域によって差が出る行動変化

今回は、石川県の市町村を対象に分析を実施。その結果、購買圏域・金額・品目といった点でさまざまなパターンを見出すことができたといいます。

購買圏域に関しては、いずれの市でも縮小傾向にあったようですが、その縮小規模は金沢市や輪島市のような大規模な都市では大きく、羽咋市のような小規模な都市では小さいという特徴も見られたようです。これは、新型コロナ拡大以前から、小規模都市での購買圏域が狭かったと考えることもできる結果であり、「小規模都市での購買圏域の拡大」などの課題が見えてくるものかもしれません。

この他、購入金額・主要購入品目についても地域や年齢、市内購買、市外購買などに着目することで新型コロナ拡大前後の変化に対する考察を得ることができたといいます。同プロジェクトを通じて得た結果・考察は、今後ライフスタイルの変化に対応した施策を考えていく上での一助となることが期待されているようです。なお、今回まとめられた研究結果は、2021年11月に開催される公益社団法人土木学会にて発表予定とのこと。

CCCマーケティングのユニークデータ

CCCマーケティングは「UNIQUE DATA、 SMALL HAPPY。」をグループミッションに、全国7,000万人以上が利用するTカードのデータをはじめ、20万店舗のネットワークで扱われる60億種類の商品データ、グループオリジナルのエンハンスデータなどのユニークデータを活用し、さまざまな課題を解決してきました。

例えば、サントリー食品インターナショナル株式会社の商品「胡麻麦茶」のマーケティング施策や、株式会社島忠の課題となっていた新たな顧客層獲得のための店舗づくり、株式会社マルエツの顧客ニーズに沿った商品開発などが挙げられます。

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（文・Higuchi）