隣で話しているようなバーチャル空間
「RICOH BIL Tokyo」は、株式会社リコーが運営、新しい技術とそれによる新しい働き方を体験することを通じ、DXに向けた「共創」を推進する知的創造空間です。民間企業や中央官庁、地方自治体、各種専門機関、団体が利用しています。緊急事態宣言下では、原則リモートによる施設紹介が行われていました。そんな中、施設運営DX化の第一弾として、8月2日から開始されたのが、バーチャル空間「oVice」の活用。oViceは、oVice株式会社が開発・提供しています。ウェブサイト上で自分のアバターを自由に動かし、相手のアバターに近づけることで簡単に話しかけることが可能。画面共有やビデオ通話機能はもちろん、施錠できる会議室機能もあるため、機密情報を特定のメンバーだけで話すこともできます。
進むバーチャル空間の活用
テレワークにおけるコミュニケーション不足解消を期待してバーチャルオフィスを導入したり、展示会や飲み会をバーチャル空間で行ったり。大学のオープンキャンパスに活用しているケースもあります。Techableでも、これまでVR公園やバーチャルシティなどの事例を紹介してきました。このようにバーチャル空間の活用は、さまざまなところで行われています。リアルで体験できない部分を補うだけでなく、現実世界では再現が難しい状況や世界観を再現をできる点も期待できるでしょう。
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RICOH BUSINESS INNOVATION LOUNGE Tokyo
oVice
(文・和泉ゆかり)