株式会社mediVRはVRを活用したリハビリテーション用医療機器を販売する企業。2016年に大阪大学発ベンチャーとして創業し、2019年3月よりリハビリテーション用医療機器「mediVRカグラ」の販売を行ってきました。エビデンスが弱いのではと指摘されてきたVRリハですが、mediVRでは医師が神経科学・行動科学の知見に基づいて機器を開発。

大学との共同研究を行うなど、さまざまな方向からエビデンスを確かめています。

VR空間でリハビリテーションを

「mediVR」とは、仮想現実空間上に表示される対象に向かって手を伸ばす動作（リーチング動作）を繰り返すことで、姿勢バランスや重心移動のコツを患者に掴んでもらうリハビリテーション用医療機器です。

背景がシンプルで認知負荷が低い「水平ゲーム」や「落下ゲーム」、注意障害を惹起するよう認知負荷を高めた「水戸黄門ゲーム」、「野菜ゲーム」、「果物ゲーム」などを収録。

失調、歩行、上肢機能、認知機能、疼痛などに課題を持つ患者が、楽しくリハビリを行えます。2018年にはmediVR が経済産業省主催の「ジャパンヘルスケアビジネスコンテスト」で最優秀賞を受賞、J-Startupに選出されるなど評価の高い医療機器です。

医師や理学療法士からの信頼を得ており、2021年7月現在、大学やリハビリテーション病院、介護付き有料老人ホーム、デイケアなど全国25の施設が既に導入。コロナ下においては、「患者との接触時間の軽減につながる」という点からも評価され大きな期待が寄せられています。今後も医療現場等でのVRの需要が今後加速していくことが予想できるでしょう。現在までにも医療従事者向けトレーニングシステム開発や、歯科領域での実証実験などメディカルの分野でもVRやARの技術活用のニュースが毎日のように目に飛び込んできます。

世界初の「成果報酬型自費リハ施設」

さらに先日、mediVRは新たな展望を発表。

世界初の「成果報酬型自費リハ施設」を2021年中に開設を宣言しました。これは、慢性期で改善が困難と医師から匙を投げられてしまった患者を対象とした施設。「あらかじめ設定した目標の達成に応じた分だけしか費用がかからない」というのが特徴。VRを活用した質の高いリハビリを通した事業拡大施策です。

これに関して代表取締役の原正彦氏は以下のようにコメントしています。

「医療やリハビリの分野で、「治った分だけお金をいただく」というシステムを取るというのは常識外の発想だと思います。成果報酬型の自費リハ施設を開設するのは、「カグラなら治せる」という自信があるから。そして、誰もができないと思っていたことを実現することが、カグラの価値を知っていただくための近道だと考えているからです」

成果報酬型自費リハ施設を2021年中に開設し、さらに営業部門の強化するべく同社は5億円の資金調達を実施しました。今回の調達を含め、累計調達額は約8.9億円となります。

PR TIMES

（文・川合裕之）