2020年は新型コロナウィルスの感染拡大により、人々のライフスタイルが変化し、あらゆるジャンルで急激なオンラインへの移行が起こった。なかでも、モバイルアプリの接触時間・利用人数は大きく増加したに違いない。

モバイルマーケティング分析を行うAppsFlyer社は、2020年の国内モバイルアプリ市場動向をまとめたレポート「State of Japan 2020」を発表。

教育業界がアプリを活用

多種多様なモバイルアプリの中でも、特に顕著な動きが見られたのは教育カテゴリーだ。

感染拡大当初より小学校から大学まで幅広い世代で休校が進み、教育アプリはオーガニック検索と広告経由ともにインストールが急激に伸びた。さらに、学校が再開しはじめた6月以降もオーガニックインストールは伸び続けており、教育業界全体がモバイルアプリの利用を「常態化」する動きが進んでいることがわかる。

アプリ内収益もコロナ禍に連動

また、アプリのユーザー課金やアプリ内広告からの収益も、コロナ禍のトレンドに大きく連動したようだ。

教育アプリは、3月から4月の間は一気に収益が増加した一方で、5月以降は徐々に落ち着きを見せた。それに対して、ビジネスアプリは「正反対の動き」を示しており、在宅勤務が開始した3月から4月にかけて収益は急降下。しかし、在宅勤務が長引き始めた4月以降は、逆に利用率が上昇し収益が伸びている。

決済などをスマートフォンで行えるファイナンスアプリの収益は、全体的に右肩上がりで伸びており、コロナ禍による決済のオンライン化の後押しが一因と考えられる。

動画ストリーミングなどのエンターテイメントアプリ、キャッシュ整理などを行うユーティリティアプリ、SNSなどのソーシャルアプリも、総じて収益が向上している。特にこの3つのカテゴリーで顕著なのは、6月から8月にかけて収益が急激に上昇した点だ。

特にソーシャルアプリが伸びた背景として考えられるのは、デーティングアプリのようなジャンルにおいて、「オンラインデート」といった新たなサービス提供が見られたことだという。

2020年は多種多様なモバイルアプリが「新たな生活様式」に合ったサービスを提供することによって、コロナ禍でも成長・収益拡大を実現していることが、本レポートから明らかになった。

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