メトロウェザー株式会社（以下、メトロウェザー）とNTTコミュニケーションズ株式会社（以下、NTTコム）は、風況情報のリアルタイム提供システム（以下、風況プラットフォーム）を共同で開発している。

両社は、ドローンの運航支援における風況プラットフォームの有効性を検証すべく、ANAホールディングス株式会社（以下、ANAホールディングス）を加えて来月から実証実験を行う。

メトロウェザーとNTTコムの取り組み

最近ではドローンに関する技術開発が急速に進み、さまざまな分野での活用が期待されている。しかし、地上付近の風の乱れが安全運航にとってのリスクになるなど、解決すべき課題もある。

このような課題の解決へ向け、メトロウェザーとNTTコムは今年4月に業務提携を実施。前述の風況プラットフォームの開発を進めている。

風況プラットフォームでは、メトロウェザーの大気計測装置「超高分解能ドップラー・ライダー」を活用。赤外線レーザー光を用いて360度スキャンを行うことで、立体的な風況データ収集が可能になる。また、NTTコムのデータ利活用プラットフォーム「Smart Data Platform （SDPF）」によるIT基盤を組み合わせて、風況情報の可視化を実現する。

実証実験を来月上旬に実施

今回行われる実証実験の期間は、来月4日から6日まで。場所は長崎県五島市となっており、風況プラットフォームを活用してドローンの運航をサポートする。

実験ではまず、五島市の福江島と嵯峨ノ島の間に、ドローン用の海上輸送ルートを構築。ANAホールディングスによる運航管理のもと、処方薬などの海上輸送を行う。メトロウェザーとNTTコムは、風況プラットフォームにおける風況情報可視化ツールを使用し、ドローンの運航管理者に対して風況情報を提供するとのことだ。

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（文・早川あさひ）