ソフトバンク株式会社は2016年より、雪山や山岳地域における遭難者救助を目的にドローンによる無線中継システムを用いた遭難者位置特定の研究を進めてきた。

そしてこのたび、同社と双葉電子工業株式会社は、国立大学法人東京工業大学 工学院 藤井輝也研究室とともに、携帯電話機の位置情報を活用して遭難者などの位置を特定できる「ドローン無線中継システムを用いた遭難者位置特定システム」を開発。

千葉県市原市の双葉電子勝間ラジコン飛行場にて実証実験を実施し、成功を収めている。

遠隔地からでも柔軟な捜索を実現

「ドローン無線中継システムを用いた遭難者位置特定システム」には、モバイルネットワークを介して遠隔地から目視外での手動操縦を可能とする「ケータイドローン飛行制御システム」を搭載。これにより、遠隔地にいる操縦者が中継映像を見ながら手動操縦することが可能となり、従来目視内でしかできなかった遭難者の位置特定が遠隔地からも可能となった。

また、必要に応じて遠隔操縦と現地での目視による手動操縦を切り替えたり、遠隔操縦中に自律飛行と手動操縦を切り替えたりと、捜索に必要な柔軟性を備えているのも特徴だ。

さらに、これまでのシステムが雪中に埋まった携帯電話機の位置特定を想定していたのに対し、今回のシステムは地震などの災害時の携帯電話機の位置特定も想定しているという。そのため、電波が届きにくい土砂やコンクリート塊などの中に埋まった携帯電話機の位置特定も可能となるようだ。

同システムを活用すれば、大きな地震などの災害が発生したときでも、遠隔地からドローンを手動操縦し、可能な限り接近して電波を発射することで、がれきの下などにいる被災者を見つけることができるかもしれない。

実証実験、成功！

同システム開発後、千葉県市原市勝間にある双葉電子勝間ラジコン飛行場にて実証実験を実施した。

実験内容は、約70キロメートル離れた遠隔地からのドローンの手動操縦と、GPS受信機能が搭載された携帯電話機の位置を特定するというもの。結果は、見事成功。

3者は共同で同システムの実用化を目指すとともに、自治体や公共機関、企業との連携によって災害対策やドローンを活用した社会課題の解決に向けた研究を進めていくとのことだ。

ソフトバンク株式会社