急速な人口増加と気候変動が食糧危機を引き起こす可能性が指摘されている。アメリカ国立科学財団（NSF）は、テクノロジーによりこれを解決しようと「精密農業のためのモノのインターネット」（IoT4Ag）プログラムを開始すると発表した。

同プログラムを進めるにあたってのパートナーに、パデュー大学やペンシルベニア大学工学部らが選出され、5年間で2600万ドル（約28億円）の助成金が提供される。

環境負荷を最小限に抑えつつ生産性を最大化

将来の食料需要を満たすためには、環境センシングやロボット工学、データサイエンスを駆使した農業技術の開発が必須だ。IoT4Agでは、データを収集、共有、分析を通して農業を改革し、廃棄物と生態系への影響を最小限に抑えつつ生産性を最大化する。

小型センサーおよび地上/空のロボット群の開発、通信に制約のある環境下でのネットワーク化、農家の意思決定プロセスの改善の3領域でプロジェクトが進められることになり、これに向けて、農業技術の開発を進めるパデュー大学と、エンジニアリングを手掛けるペンシルベニア大学工学部らの連携が実現した。

果物の数をカウントできるドローンも導入

土壌に埋めみ可能なセンサーは、ロボットや農器具にデータを送信し、クラウドとも通信する。さまざまなセンサーからのデータを収集し、気象予報や商品市場からのデータと統合。これを農作物の収穫量/品質予測など、意思決定に役立つ情報に落とし込んで生産者にフィードバックする。

システムの一旦を動画で垣間見ることができて、ペンシルベニア大学工学部が開発したドローンが、果樹園上空を自律飛行するのがわかるだろう。ロボット群は果物の数を数え、木の健康状態を評価するなどさまざまな用途での活用が見込まれる。

2050年には世界の人口は現在の3割増に、気候変動の影響は異常気象などを通して年々実感が増すばかりだ。こうした条件がもたらす、待ったなしの課題解決に向けた、IoT4Agの取り組みに期待したい。

参照元：Purdue University to collaborate in NSF-funded Engineering Research Center to develop the Internet of Things for Precision Agriculture/ Purdue University
Penn, Purdue, UC Merced and UF Partner on $26M NSF Engineering Research Center for the Internet of Things for Precision Agriculture/ Penn Engineering