地域によっては外出制限がかり、リモートワークが推奨されている影響は、メディアの視聴時間にも表れているようだ。

ニールセンによるグローバルを対象とした調査報告からは、コロナ情勢への不安や自宅軟禁による空き時間を埋める目的で、テレビを中心としたメディアが利用されていることがわかる。

・韓国ではテレビ視聴時間は17％増

例えば韓国では、2月の第2週と、新型コロナウイルスの急増があった第4週を比較すると、テレビ視聴時間は17％増加し、視聴者数は約120万人増加している。

同じくイタリアでは、新型コロナウイルスの急増があった2月最終週のテレビ視聴時間は、前週と比較して6.5％増加しており、最も打撃が大きかったロンバルディア地方では12％増加している。

こういった現象は、ニュースの視聴時間が増加したことおよび、人々の自宅に留まる行動の両方によるものだという。

・リモートワークもメディア視聴時間の増加傾向を後押し

同レポートでは、リモートワークのメディア視聴時間への影響も調べている。これによれば、月-金で働くリモートワーカーは、通勤者よりも週3時間以上メディアの視聴時間が長いとのこと。なかでもタブレットの利用時間に差が表れ、通勤者が4時間なのに対し、リモートワーカーでは4時間半以上となった。

リモートワークでは、通勤時間が削減されたのに加え仕事のスケジュールが柔軟に組めることもメディア視聴時間の増加につながったのだろう。

新型コロナの脅威は当面おさまる気配が見えず、ニュースのチェックやコロナ疲れの解消が求められる。リモートワーカーの増加も予想されることから、メディアの視聴時間はますます増加する可能性がある。

参照元：STAYING PUT: CONSUMERS FORCED INDOORS DURING CRISIS SPEND MORE TIME ON MEDIA/ Nielsen