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DeNAより資金調達 カップル専用アプリ「Between」CEOインタビュー

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between2日本でも600 万ダウンロードを達成した韓国発の人気のカップル専用アプリ「Between」を運営するVCNCが、DeNAから、第三者割当増資の実施を実施した。

携帯電話専用ゲーム&SNSサイトのMobageを核に、関連子会社では横浜DeNAベイスターズも運営するDeNA。増資を受け、日本市場での大きな変化が期待されるVCNCのCEO、パク・ジェウク氏に話を聞いた。

Q.Betweenは世界初のカプル専用アプリです。社長のバックグラウンドと、どのようにしてこのアイディアを思いついたか教えてください。
「高校時代、ITはきっと将来の資本主義を成長させるエンジンになると思いました。私はITとビジネス両方を理解する必要があると思い、大学では電気工学と経営学を同時に二重専攻しました。

そして大学4年の時に軍隊への兵役の代わりに代理兵役奉仕につくチャンスが与えられたのです。(韓国人男性は2年間の兵役があります。しかし、選ばれた精鋭エンジニアの人々はITの中小企業に代理兵役奉仕する事ができます。)その時、私はm&Talkという携帯メッセージサービスを開発しました。これはKakaoTalkが出る前です。

これは将来Betweenを開発する土台になりました。兵役の後、大学院に進み4人の仲間と起業し、Betweenの前に2つの失敗作を作りました。

この失敗から、私達は『大切な人との関係をIT で豊かにする』という企業ビジョンを掲げました。SNSのオープンさに困惑した人々を目の当たりにし、もっとプライベートな場所が必要なのだと確信しました。」

Q.失敗から学んで、今日のBetweenがあるのですね。このアプリの開発にあたって苦労したことは?
「2年ちょっと前にリリースしましたが、様々な携帯端末やその外国特有のコネクションスピードなどの問題解決に焦点を絞りました。その結果、グローバルサービスに発展出来たのです。

私はこの事が、弊社の後に続く海外他社サービスとの差別化と、競争相手に対する高い参入障壁になったと思っています。今は、世界中で600万ダウンロードの実績があります。」

Q.ソウル市は、現在は多国籍企業に成長したサムソンなどのIT企業を輩出し、世界的に見てもIT業界のカギとなる都市の1つです。スタートアップ起業に対する韓国政府からの支援は充実していますか?一般的に応援されているのでしょうか?
「ソウル市の高度なインフラは、新しいIT技術をテストするにあたって世界で最も良い場所の1つだと思います。韓国のこのような環境で始められて、ラッキーでした。

一般的に考えれば、サムソンやLG、ヒュンダイなどの大会社に就職して、安泰でいたいと思いますよね。でも今は、『スタートアップはかっこいい』というトレンドが生まれていて、リスクを取って、自分たちの手でなにかを始めようという人が増えています。

まだまだ、道のりは長い。しかしスタートアップ起業に対する考え方は、良い方に進んでいると思います。若い起業家向けの政府助成金やサポートプログラムもあり、特許出願や、世界進出のサポートもあります。起業家が成長でき、韓国経済の推進力となるのですから良い事だと思います。」

between1Q.そして日本支社を発足しましたね。日本のユーザーはBetweenに何を期待できるでしょうか?
「『恋愛』は万国共通ですが、国によってその行動や表現の仕方は違います。日本のカップルが何を求めているか、市場への真剣なローカライゼーションを実現するため、2014年4月に東京オフィスをオープンしました。

日本支社の梶谷社長は、アプリを日本市場にフィットさせるため日々努力を続けています。日本でダウンロード数が増えたのも、これが正しいやり方だからであると確信していますし、これからも日本で1番人気のカップルアプリであり続けたいと思います。」

Q. 今月DeNAからの増資が発表されました。これによってBetweenはどう変わりますか?
「弊社のゴールはBetweenをプラットフォームにする事です。第三者のサービスが加わる事で、ユーザーへのBetweenの価値を上げてくれます。

日本は弊社にとって非常に大切です。市場が大きく消費力があると言う理由だけではなく、健全なメトリクスがある、つまり転換率や保持率が他の国よりも優れているという点にあります。」

Q.今後、他の日本企業とのタイアップはお考えですか?
「Between内の『イベントボックス』ボタンから、レストラン、旅行、ウエディングなど様々な業界と一緒にサービスを提供しています。

この経験から、カップルが何を求めているのか、沢山のノウハウを獲得出来ました。カップル向けのAPIを作るべく、日本でもパートナーを探しています。もし、この記事を読んで我が社こそは!とお思いでしたら、ぜひ弊社までご連絡頂きたいです。」



(Writer: Saera Jin)

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