米ファッションブランドのラルフローレン（Ralph Lauren）は、2019年11月、ラルフローレンの全商品を対象に、スマートフォンを介して真贋判定したり、商品情報を閲覧したりできる「デジタルプロダクトID」を導入することを発表した。

デジタルテクノロジーを活用し、商品の信頼性やトレーサビリティを担保するのが目的だ。

・QRコードを読み込むと真贋判定でき、商品情報などが閲覧できる

「デジタルプロダクトID」には、米ニューヨークのスタートアップ企業EVERYTHINGが開発したIoT（モノのインターネット）プラットフォームを採用。

商品のタグに印刷されているQRコードをスマートフォンで読み取ると、商品の真贋が判定できるほか、商品の詳細情報やスタイリング、コーディネイトのコツなどが閲覧できる仕組みとなっている。

「デジタルプロダクトID」は、サプライチェーン全体を可視化でき、企業側にとっても、在庫管理の適正化や流通の改善に役立てられるという利点がある。

・デジタルテクノロジーを活用し、商品のトレーサビリティを向上

デジタルテクノロジーを活用し、商品のトレーサビリティを担保しようという取り組みは、さまざまな分野で広がっている。

仏大手スーパーマーケットチェーンのカルフール（Carrefour）では、鶏肉や鶏卵、トマト、オレンジ、牛乳などを対象にブロックチェーンを活用したトレーサビリティシステムを導入。宝飾品ブランドのティファニー（Tiffany & Co）も2020年以降、指輪などを対象にトレーサビリティシステムを導入する計画を明らかにしている。

ラルフローレンが「デジタルプロダクトID」を導入したことで、アパレル業界においても同様の取り組みが広がりそうだ。（文　松岡由希子）

Ralph Lauren