海外・国内のベンチャー系ニュースサイト | TECHABLE

TECHABLE

Release 千葉地域開発協同組合様が、外国人技能実習生の入国後支援として、オンライン日本語学習教材「Japany Language」を導入

Release

千葉地域開発協同組合様が、外国人技能実習生の入国後支援として、オンライン日本語学習教材「Japany Language」を導入

SHARE ON

このエントリーをはてなブックマークに追加


~オンライン学習の導入により、実習生の日本語学習教育を充実~

個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン(代表取締役社長:山下 一仁、本社:東京都新宿区、以下、弊社)が提供するオンライン日本語学習教材「Japany Language」が、5月1日に監理団体として外国人技能実習生受入事業を展開する、千葉地域開発協同組合様(代表理事:竹内 優明希様、事務局:千葉県千葉市)に導入されました。


千葉地域開発協同組合様は、外国人技能実習制度で就労者として入国した技能実習生への入国後支援として、日本語オンライン学習教材「Japany Language」を導入されました。入国前・入国時だけではなく、職場に入った後も継続的に日本語学習の機会を提供することで、実習生の技術習得や、職場環境への定着、日常生活の支援を実現されています。また、新型コロナウィルスの影響で入国できていない実習生に向けても、待機期間の学習ツールとして利用されます。

千葉地域開発協同組合 理事長 竹内 優明希様より
「実習生達は非常に真面目で純粋な若者がほとんどです。 しかし実習現場でネックになるのはやはり日本語コミュニケーションでした。 入国後の日本語教育で何かないかと思案していた時にJapanyと出会い、活用させていただきました。 あらゆるレベルに対応した授業と、何より進み具合の見える化が素晴らしく、現在では弊組合の実習生全員に導入を検討しています。」
画像1:

オンライン日本語学習教材「Japany Language」は、オンライン上で日本語教師の授業動画と教科書をスマートフォン・タブレットで視聴・閲覧することが可能です。
生活に関する日本語、ビジネス日本語、日本語検定試験対策など、500動画を超えるコンテンツをご用意。グループレッスン機能もあり、システム上でのライブ授業や学習カウンセリングの提供も可能です。
また、管理者機能からは、学習者の学習履歴の一括管理と単元ごとのテストでの各単元習熟度の確認もできます。さらに、管理者より学習者へのお知らせやメッセージの配信も可能です。
紹介サイトhttp://mnjapany.jp/
画像2:


企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
Techableの最新情報をお届けします。
前の記事

WHAT'S NEW

最新情報