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相乗りサービスの「Lyft」が米国東海岸で事業開始、海外展開も視野

Lyft車を所有する個人がアプリを使って同乗者を募ることができる、相乗りサービスの「Lyft」。米国サンフランシスコを皮切りにロサンジェルス、シアトル、シカゴで展開していたが、このほどボストンでもサービスを始めた。東海岸では初めてとなる。同社はこのほど6000万ドルの資金を調達し、これを元に全国展開するとともに、来年には海外進出もにらんでいるという。

Lyftはあくまでも個人による相乗りで、タクシー事業やカーシェアリングとは異なる、としている。相乗りさせてもらいたい人はアプリで行き先を入力すれば、周辺にいるドライバーがピックアップして送ってくれる仕組みになっており、乗車後はドライバーに「寄付金」を払う。「寄付金」とするのは、事業として行っているものではないという点を明確にするためだ。似たようなサービスを展開している会社にUberやSideCarなどがあるが、これらは運輸当局やタクシー会社と論争を展開している。Lyftのサービスも法的解釈が明確になっていないが、利用は順調に増えているようで、毎週3万件もの相乗りがあるという。

利用する側が気になるのは安全性だが、ドライバーとして登録できるのは運転面免許と車を所有している23歳以上の人で、登録の際は犯罪歴や事故の履歴、そして車の安全性などがチェックされる。利用した人はドライバーを5段階で評価し、平均評価が4.5以下になったドライバーは登録から外されるなどしてサービスの質を保っている。

Lyftに参加している車のバンパーには大きなピンク色のヒゲがついているので街中で目立つ。ピンクヒゲの車が全米あちこちで見られるようになる日もそう遠くないのかもしれない。

Lyft

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